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本研究は、近年流通変革-とりわけオンライン化をはじめとする情報化が、卸売業の立地行動やその結果としての流通の空間構造に与えた影響を明らかにすることを目指したものであった。具体的には食品や日用雑貨など、近年のスーパー・CVSなどの発展に伴って情報化(POS・EOS)の普及が激しい業界に焦点を当て、業者組合や主要企業へのヒヤリングなども援用しながら実証的に検討を進めた。その結果、次の3点が明らかとなった。
第1に情報化(オンラインネットワーク)は業者の経営規模の拡大と市場の広域化を支え促進する基盤となり、資本や市場の集中・寡占化との運動の中で市場空間の再編や諸施設の立地変容が進展している。
第2に、情報化により商的取引と物理的取引の分離がかなり進展してきており、その結果企業内の諸施設の機能純化が進み、機能ごとの最適立地への指向性が強まっている。
第3に、情報化はオンラインによる受発注(EOSなど)と企業内外のネットワーク化を進展させ、それが特に営業拠点や物流センターの機能変容に影響しているため、それと関連した立地変容が生じていること。
とりわけ、情報化によって促進されつつある商物分離と業界再編による市場・営業圏の広域化は、支店配置網や物流網に大きな変動を与えている。今回の研究で、営業拠点(支所)や物流拠点(物流センター)の立地変容、および空間再編(物流空間再編・営業エリア再編)の実態に関する貴重な事例も収集することができたことは、今後の研究への大きなステップとなった。
なお、本研究の成果は、現在学術論文として投稿準備中である。
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