• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

自己免疫疾患における抑制性Tリンパ球機能不全のメカニズムの分子生物学的解析

研究課題

研究課題/領域番号 05807043
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 内科学一般
研究機関帝京大学

研究代表者

広畑 俊成  帝京大学, 医学部, 講師 (90189895)

研究分担者 柳田 たみ子  帝京大学, 医学部, 助手 (80082204)
原岡 ひとみ  帝京大学, 医学部, 助手 (60228632)
橋本 喬史  帝京大学, 医学部, 助教授 (30082142)
研究期間 (年度) 1993
研究課題ステータス 完了 (1993年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1993年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワードTリンパ球 / Bリンパ球 / DNAポリメラーゼalpha / ヘルパーT細胞 / サブレッサーT細胞 / PCNA / SLE
研究概要

各種自己免疫疾患においては、抗DNA抗体などの自己抗体の産生が病態形成上重要な役割を果たす。この自己抗体産生の1つの機序として、サプレッサーT細胞機能不全による多クローン性B細胞活性化が注目されている。
本研究においては、サプレッサーT細胞からB細胞へと送られシグナルが如何してB細胞の機能を抑制するかを中心に解析を行った。その結果、以下の新知見が得られた。(1)T細胞は活性化されると休止期B細胞は常にそれを活性化し、IL-2RやCD71分子の発現をB細胞上に誘導する。(2)同時に、こうした活性化T細胞は活性化B細胞に対しては逆にこの増殖分化を抑制する。このように、活性化T細胞のhelperおよびsuppressorの2つの機能は、むしろB細胞の活性化の状態により決定する。(3)さらに、活性化T細胞は活性化B細胞のDNAポリメラーゼalphaおよびproliferating cell nuclear antigenの発現を阻害することにより、その抑制効果を発揮する。この抑制効果は可逆的で、T細胞の除去により解除される。以上のように、T細胞はB細胞を活性化して抗体産生細胞への分化を促進する作用と、抗体の過剰産生を抑制するために活性化B細胞内のDNAポリメラーゼalphaの発現を調節する作用とを合わせ持つことが明らかにされた。この2つの作用は、T細胞の特定のサブセットに割り当てられたものではなく、従来ヘルパーT細胞とされていたCD4陽性T細胞も強力な抑制作用を有することも確認された。従って、SLEやAIDSにおいてCD4陽性T細胞が減少しながら、高免疫グロブリン血症が見られることがよく説明される。

報告書

(1件)
  • 1993 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Hirohata S,Tanimoto K,ito k.: "Elevation of cerebrospinal fluid interleukin-6 activity in patients with vasculitides and central nervous system involvement." Clin Immunol Immunophathol. 66. 225-229 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] Hirohata S.: "Inhibltion of B cell expression of DNA polymerasealpha by CD4+ suppressor T cells." Cell Immunol. 150. 159-167 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] Hirohata S,Shinohara S.: "Bidrectional modulation of human B cell stimulation by activated T cells." Cell Immunol. 150. 257-268 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] Hirohata S,Oka H.: "Modulation of T cell production of interferon-gamma by human monocytes:Effect of engagement of CD14 on monocytes." Cell Immunol. 151. 270-282 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書

URL: 

公開日: 1993-04-01   更新日: 2018-06-07  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi