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分子生理的手法による蝸牛のイオン輸送機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 05807156
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 耳鼻咽喉科学
研究機関東北大学

研究代表者

池田 勝久  東北大学, 医学部・附属病院, 助手 (70159614)

研究分担者 鈴木 雅明  東北大学, 医学部・附属病院, 医員
志賀 清人  東北大学, 医学部・附属病院, 医員
石垣 元章  東北大学, 医学部・附属病院, 助手 (00211037)
研究期間 (年度) 1993
研究課題ステータス 完了 (1993年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1993年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワード蝸牛 / 外有毛細胞 / 血管条 / パッチクランプ / 細胞内Ca^<2+>イオン / プロテインキナーゼA / イオンチャネル / 担体輸送
研究概要

内耳の外有毛細胞のイオン濃度の調節機構は音受容に必須である。我々は顕微蛍光画像解析法を用いて、細胞内Ca,Na,pH濃度を測定し,Ca-Na交換輸送,Na-H交換輸送,Cl-HCO_3交換輸送,Na-K ATPaseが存在していることを明らかとした。Ca-Na交換輸送は細胞内Caの排出に,Na-HとCl-HCO_3交換輸送はpHの調節に,Na-Hポンプは細胞内Naの排出に関与していた。音受容では、聴毛の機械的刺激によって変換チャネルが開いて、主としてKイオンが流入する。その結果、生じる脱分極は膜のCaチャネルを活性化させ、細胞内のCaを上昇させる。次にCa依存性のKチャネルが開いて過分極する。この時に生じたCaとNaはCa-Na交換輸送,Na-Kポンプによって細胞内へくみ出される。
血管条の辺緑細胞は内リンパ液,電位の形成に重要である。内リンパ側には非選択性陽イオンチャネルとClチャネルが存在した。前者は細胞内のpH,電位,ATPによって調節を受け、後者はプロテインキナーゼAによるリン酸化によって活性化された。

報告書

(1件)
  • 1993 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] IKEDA K et al: "Effects of free radicals on the intracellular calcium concentration in the isolated outer hair cell of guinea pig." Acta Otolaryngol(Stockh). 113. 137-141 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] Ikeda K et al: "Confocal laser microscopical images of calcium distribution and intracellular orgenelles in the outer hair cell." Hear Res. 66. 169-176 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] Ikeda K et al: "In vitro activity of ototopical drops against middle ear pathogens." Am J Otol. 14. 170-171 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] Sunose H et al: "Non-selective cation and Cl channels in luminal membrane of the marginal cell." Am.J.Physiol. 265. C72-C78 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] Ikeda K et al: "In transport mechanisns in the outer hair cell of the mammalian cochlea." Progress in Neurobiology. (発表予定). (1994)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] Sunose H et al: "Sodium extrusion mechanism in mammalian cochlear outer hair cell" Jap.J.Physiol. 43,Supplel. S175-S177 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書

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公開日: 1993-04-01   更新日: 2018-06-07  

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