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鋸歯状温度刺激による灼熱感覚測定法に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 05858125
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 医用生体工学・生体材料学
研究機関東北大学

研究代表者

水谷 好成  東北大学, 大学院・情報科学研究科, 助手 (40183959)

研究期間 (年度) 1993
研究課題ステータス 完了 (1993年度)
配分額 *注記
800千円 (直接経費: 800千円)
1993年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワード痛覚測定 / 灼熱感覚 / 遅痛 / 鋸歯状温度刺激 / 二次痛 / 温度上昇率制御型刺激 / 接触加熱型刺激装置 / 医用体工学
研究概要

1.臨床痛の評価に重要であると考えられている灼熱痛を弁別良く測定することは通常難しいとされてきたが、鋸歯状温度刺激により灼熱痛の弱い感覚であるとみなせる灼熱感覚の閾値測定が可能となった。この刺激による灼熱感覚閾値の測定再現性の向上を目指して輻射熱刺激装置と金属箔加熱素子を用いた接触型熱資源装置による方法を検討した。
2.鋸歯状温度刺激では、灼熱感覚を生じさせた直前の鋸歯のピーク温度を閾値として評価するため、第1鋸歯のピーク温度が閾値より十分低く、ピーク温度増分が0.5℃以下であることがもとめられる。輻射熱刺激装置のシャッター開閉制御(熱量300mcal/sec/cm^2,刺激間隔2.8sec,パルス幅0.6sec)及び接触加熱型刺激装置の熱量レベル制御(刺激期:420mw、刺激休止期:70mw)でこの条件がほぼ満足され、46〜47℃の閾値温度が測定された。しかし、皮膚温度の制御が不十分であり、刺激前皮膚温度の違いがピーク温度の増分の変動として現れてしまう。特に刺激前皮膚温度の低いときに、火傷防止のために設けた最大刺激時間(100sec)の範囲内で灼熱感覚を生じない部位がでてしまった。
3.接触加熱型の温度上昇率制御型刺激はこの問題への対処となる。刺激間隔、刺激期は上記2法と同条件とし、ピーク温度増分が常に0.5℃になるように温度上昇率を制御した。この方法では刺激前皮膚温度の違いによらず、全ての部位で灼熱感覚が生じた。また測定された閾値温度は上記2法に比べ、0.5〜1.0℃程度低く、口頭評価によれば刺激の持続による灼熱感覚の増強性も良好で、灼熱感覚もわかりやすいことが明らかになった。この温度上昇率制御型刺激法における増強性の良さや弁別性の良さが、測定された閾値温度が低いことに関係している可能性がある。さらに、この温度上昇率制御型刺激の設定パラメータを検討していけば、より弁別性の良い刺激条件が見いだされるものと考えられる。

報告書

(1件)
  • 1993 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Yoshinari Mizutani: "A Measurement of Human Burning Sensation Conduction C-Fiber by the Method of Intermittent Radiant Heat Stimulation" 7th World Congress on Pain. 154 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] 水谷好成: "新たに開発した金属箔加熱素子を用いた刺痛閾値計測" Pain Research. 8. 171 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] 水谷好成: "金属箔加熱素子による灼熱感覚の閾値について" Pain Research. 8. 172 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] 佐藤亘: "接触加熱型刺激装置を用いた刺痛及び灼熱感覚の閾値の測定" 第8回生体・生理工学シンポジウム論文集. 441-446 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] Hirotaka Yasui: "Measurements of First Pain and Second Pain in Humans" Environmental Medicine. 37. 63-66 (1993)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書
  • [文献書誌] 水谷好成: "熱刺激による痛覚測定法に関する検討(第6報)-接触型温度刺激装置による灼熱感覚の測定-" 医用電子と生体工学. 32-特 発表予定. (1994)

    • 関連する報告書
      1993 実績報告書

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公開日: 1993-04-01   更新日: 2018-06-07  

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