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凝集阻害を誘因する藻類由来有機物質を不活性化する凝集促進剤の新たな開発

研究課題

研究課題/領域番号 05J04867
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 土木環境システム
研究機関東北大学

研究代表者

高荒 智子  東北大学, 大学院工学研究科, 特別研究員(DC2)

研究期間 (年度) 2005 – 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2006年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2005年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワード浄水処理 / 藻類 / 凝集阻害 / 有機物 / ファージディスプレイ / Microcystis aeruginosa / 藻類由来有機物 / 凝集処理 / タンパク質 / 凝集剤 / アフィニティクロマトグラフィ
研究概要

本研究は,Microcysitis aeruginosa (M.aeruginosa)から産生される凝集阻害誘因物質に結合し,凝集阻害能を不活化させるための新規凝集促進剤の開発を目的としている.研究初年度では,凝集剤中のAlと錯体形成し,処理水中に残留する藻類由来有機物をPAC(Polyaluminum chloride)をリガンドに用いたアフィニティクロマトグラフィによって分離した.また,分離された有機物に対するタンパク質分析の結果,凝集阻害誘因タンパク質は,30-67kDaの分子量を有することが明らかとなった.研究最終年度である18年度においては,凝集阻害誘因タンパク質のアミノ酸配列の解析およびM.aeruginosa細胞に保持される親水性有機物の凝集阻害の特性評価を行うことで,凝集阻害メカニズムを示した.
ファージディスプレイを用いた凝集阻害誘因タンパク質の精製およびアミノ酸配列の解析では,凝集阻害誘因タンパク質はセリンなどの親水性アミノ酸を多く含んでいることが確認された.また,M.aeruginosaの細胞内および細胞表面に保持される親水性有機物のうち,分子量10kDa以上,かつpH7において負に帯電する有機物が強い凝集阻害を示すことが明らかとなった.藻類由来有機物による凝集阻害に関しては,凝集プロセスの初期にタンパク質とAlとの錯体形成によって凝集阻害が発生し,親水性有機物とAl多核錯体との錯体形成および,不定形Al種への有機物の吸着によるフロック形成によって凝集阻害が生じることが明らかとなた.本研究を通じて得られた知見は,新規凝集促進剤の開発研究の発展を促す情報になると考えられる

報告書

(2件)
  • 2006 実績報告書
  • 2005 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2007 2006 2005

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] Cloning of heavy metal-binding protein derived from activated sludge microorganisms2007

    • 著者名/発表者名
      Tomoko Takaara
    • 雑誌名

      Water Research 41

      ページ: 1653-1658

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 凝集阻害を引き起こすMicrocystis aeruginosa由来親水性物質の分離及び特性評価2006

    • 著者名/発表者名
      高荒 智子
    • 雑誌名

      環境工業研究論文集 43

      ページ: 585-591

    • NAID

      130003949558

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] ファージディスプレイ法を用いた凝集阻害誘因タンパク質をコードする藻類遺伝子の分離2006

    • 著者名/発表者名
      佐野 大輔
    • 雑誌名

      環境工業研究論文集 43

      ページ: 127-133

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Affinity Isolation of Algal Organic Matters Able to Form Complex with Aluminum Coagulant2005

    • 著者名/発表者名
      Tomoko Takaara
    • 雑誌名

      Water Science and Technology : Water Supply 4・5-6

      ページ: 95-102

    • 関連する報告書
      2005 実績報告書

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公開日: 2005-04-01   更新日: 2024-03-26  

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