研究課題/領域番号 |
05J10361
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研究種目 |
特別研究員奨励費
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 国内 |
研究分野 |
日本史
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
鈴木 多聞 東京大学, 大学院・総合文化研究科, 特別研究員(PD)
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研究期間 (年度) |
2005 – 2007
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研究課題ステータス |
完了 (2007年度)
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配分額 *注記 |
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2007年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2006年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2005年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
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キーワード | 終戦 / 昭和天皇 / 原爆投下 / 天皇 / 軍 |
研究概要 |
本年度は一点の論文を公表した。「鈴木貫太郎内閣と対ソ外交」(『国際関係論研究』26、2007年)がそれである。本論文では、鈴木貫太郎内閣期の対ソ外交を分析し、外交の時期や和平条件が、軍事的見通しとどのように関連づけられていたのかを明らかにした。すなわち、宮中、陸軍、海軍、外務省といった政治勢力を取り上げ、これらの政治勢力の様々な外交構想とその変化を分析した。日本の対ソ外交にも様々な政治的思惑があり,大本営の本土決戦論も決して一枚岩ではなかった。明治憲法体制下においては権力が分立していたため、各政治勢力の政治的対立と妥協がどのような政治的決定を生み出したかに注目した形となった。従来、沖縄の陥落が天皇や軍部に与えた影響が注目されるあまり、ソ連の兵力東送が与えた政治的影響は看過されがちであったのである。また、このような研究と並行して、原子爆弾が当時どのように認識されていたのかという研究も引き続き行っている。その結果、原子爆弾のイメージが現在のそれとは大きく異なっていることが徐々に明らかになりつつあり、米国側資料も参照にしながら研究を進めた。 日本と米国の双方で広範囲な史料収集を行った。また、イェール大学の在米日本史料に関するワーグショップにおいて「The Pacific War and Japanese Historical Materials in the U.S.」というテーマで報告発表をする機会を与えられ、米国の大学・図書館関係者と情報交換を行うことができた。
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