| 研究課題/領域番号 |
06203208
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| 研究種目 |
重点領域研究
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
中川 清 同志社大学, 経済学部, 教授 (50115052)
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| 研究分担者 |
下田平 裕身 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (20086979)
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| 研究期間 (年度) |
1994
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| 研究課題ステータス |
完了 (1994年度)
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| 配分額 *注記 |
1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
1994年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
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| キーワード | 日常生活 / 生活主体 / 生活構造 / 戦後家族 / 出生行動 / 消費行動 / 生活意識 |
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| 研究概要 |
戦後日本の形成を生活主体の側面から、出生行動、消費行動、社会意識という3点に絞って検討した。前2者の日常生活の行動レベルでは、1940年代後半の政治的改革と60年代に入っての高度経済成長のあいだの、1950年代に大きな転換点はあったことを実証的に明らかにした。以下、3つの点について記す。
出生行動〜近代化以来ほぼ安定的に推移してきた合計特殊出生率は、1950年代前半に初めて大きな変化を引き起こし、短期間のうちに従来の水準の2分の1に激減した。その実態は、年間100万件をこえる人工妊娠中絶によるものであったが、このような出生行動の変容が、その後の家族の在り方や生活変動に決定的な影響を及ぼした。
消費行動〜1950年代に2つのポイントが見出せた。1つは50年代前半において、戦前回復にむけての消費水準の上昇が、とりわけ食費以外の費目で顕著であり、年間の実質増加率が高度成長期をも上回っていたことである。2つは50年代後半において、戦前とは全く異なる消費の高度化傾向が現れるとともに、これに対する評価も、奢侈から生活革新へと急速に変貌したことである。これら2つの消費行動の特徴は、その後の爆発的な大量消費の基盤を形成した。
社会意識〜1960年代以降にみられる変化の兆しはまだ明らかではなかったが、上記の生活行動の変容が、家族関係や個別の生活意識に微妙な変化を及ぼし始めてはいた(理想子供数、倹約への態度等)。このような意識と行動の不整合が、60年代の生活変動に結びついていくことになった。
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