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DNA複製酵素遺伝子の発現制御を担う共通の転写因子DREF

研究課題

研究課題/領域番号 06266224
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関愛知県がんセンター

研究代表者

廣瀬 富美子  愛知県がんセンター, 生物学部, 研究員 (60208882)

研究分担者 山口 政光  愛知県がんセンター, 生物学部, 室長 (00182460)
研究期間 (年度) 1994
研究課題ステータス 完了 (1994年度)
配分額 *注記
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
1994年度: 2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
キーワードショウジョウバエ / DNAポリメラーゼα / PCNA / 転写因子 / 発生 / DNA複製
研究概要

(1)DREFのDNA結合ドメインと二量体形成ドメインはN端近くの90アミノ酸残基(16-115aa)が担っていることを証明した。また、モノクローナル抗体の一つがDNA結合ドメインを認識し、DNA結合活性を抑えることを、証明した。
(2)組換え型DREFを用いて、DREのコンセンサス配列が、TATCGATAであることをキャステイング法で明らかにした。ただし、中心のCGを除く5′,3′側の各3bpのうち1bpのみが変異してもin vitroでは、DREFが結合可能であった。この結果は、トランスジェニックフライを用いて行ったin vivoでのDRE配列の要求性とよく合致した。
(3)DREF遺伝子のプロモーター領域の解析により、DREF遺伝子自身の発現制御領域にも、3つのDREが存在し、いずれも正の調節配列として機能していることをCATアッセイで明らかにし、また、これらのDRE配列にDREFが結合することをゲルシフト法で証明した。このことは、DREF遺伝子の発現が自己制御されていることを示す。
(4)DRE/DREFシステムを介して、形態形成遺伝子のひとつであるzerknulltが、複製関連遺伝子を抑制的に制御することを明らかにしてきたが、DREF遺伝子プロモーターがzerknulltによって抑制されることを証明した。
(5)ウエスタンブロット法で、DREFタンパク質は、未受精卵では低く、受精後は胚発生の進行に伴って増加することを明らかにした。これは、受精後新たに起こるDNA複製関連遺伝子の発現に対応していると思われる。また、DREFは、成虫や蛹でも比較的高く発現されており、DNA複製関連遺伝子以外の遺伝子も制御している可能性が示唆される。
(6)DREFは,受精後約2.5時間の胚から核に局在するようになり、DNA複製遺伝子のzygoticな発現誘導に寄与していることが推測された。

報告書

(1件)
  • 1994 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Yamaguchi,M: "Distribution of PCNA during postblastderm cell divisioncycles in the Drosophita melanegasterembryo:Effect of a string mutation" Cell Struct Funct.20. 47-57 (1995)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書
  • [文献書誌] Hirose,F: "Repression of regulatory factor for Drosophila DNA replication-related gene promoters by zerknullt homeodomain protein" J.Biol.Chem.269. 2937-2942 (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書
  • [文献書誌] Matsukage,A: "Transcriptional regulation of DNA replication genes in cell grouth,differentiation and oncogenesis" Jpn.J.Cancer Res.85. 1-8 (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書
  • [文献書誌] Hirose.F.: "Novel 8-bp sequence(DRE) and specific binding factor(DREF)involved in the expression of Drosophita genes for DNA polymerase and proliferating cell nuclear" J.Biol.Chem.268. 2092-2099 (1993)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書

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公開日: 1994-04-01   更新日: 2016-04-21  

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