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家族の個別化現象と家族的価値再発見の動向に関する実証的調査

研究課題

研究課題/領域番号 06301029
研究種目

総合研究(A)

配分区分補助金
研究分野 社会学(含社会福祉関係)
研究機関大手前女子短期大学

研究代表者

藤田 道代  大手前女子短期大学, 一般教育, 助教授 (00219023)

研究分担者 藤崎 宏子  聖心女子大学, 文学部, 助教授 (90145649)
長津 美代子  群馬大学, 教育学部, 助教授 (20192239)
磯田 朋子  呉大学, 社会情報学部, 助教授 (90193391)
清水 新二  国立精神神経センター精神保険研究所, 精神保険計画部, 室長 (40113493)
研究期間 (年度) 1994 – 1995
研究課題ステータス 完了 (1995年度)
配分額 *注記
6,200千円 (直接経費: 6,200千円)
1995年度: 3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
1994年度: 2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
キーワード家族 / 家族変動 / 個別化 / 私事化 / ジェンダー / 情緒
研究概要

家族の私事化、個別化問題に関して、地域や分化、階層、業種などの点で性質を異にするいくつかの社会セクターをとりあげ、これを比較することでどのような社会的セクターに個別化がよりはっきりと観察されるのか、その条件はいかなるものかを調査研究した。調査対象は、最も個別化が進行しているセクターとして高学歴・有職女性のグループを設定し、これとの比較で、零細自営業者や労働者階級の多い東京下町地域の家族グループをとりあげた。さらにこの中間に、第一次調査(1990年)との関連性をにらんで阪神地域の女子短大生をもつ両親グループも設定した。
この結果、個別性への志向は高学歴・有職女性のグループに明らかに高く、下町サンプルと短大生両親サンプルはほぼ類似の傾向にあった。また個別化への志向性と共同性への志向も同時存在することが確認された。ただし、その志向性バランスは社会的セクター各々によって、あるいは妻と夫の間で微妙に異なっていた。二分法的理解を超えた複層的理解が求められる結果であった。
さらに前回調査では、むしろ個別化は情緒的な絆の強化に結びつかないことも明らかにされたが、この点について今回調査の結果は選択的に個別性志向をとり得る階層では、家族の個別化が必ずしも夫婦の情緒的絆を弱めるわけではなさそうなことが明らかにされた。
今回の調査研究では、人々は個別性を志向するとともに共同性も志向するという、個別性と共同性の二元性を確認できた意味は大きい。今後、情報化などの新しい社会の動きが家族関係に与える影響も視野に取り込むことによって、新たな家族共同性を構想することも肝要な点であり、これらの理論的深化の課題追求とあわせて、われわれの喚起する「個別化する私事化」概念の歴史的意味づけもより一層明らかなものとなるだろう。

報告書

(3件)
  • 1995 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1994 実績報告書

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公開日: 1994-04-01   更新日: 2016-04-21  

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