研究課題/領域番号 |
06301091
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研究種目 |
総合研究(A)
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配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
教育工学
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研究機関 | 東京工業大学 |
研究代表者 |
牟田 博光 東京工業大学, 工学部, 教授 (70090925)
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研究分担者 |
星野 敦子 十文字学園女子短大, 教養学科, 講師 (40225793)
岡崎 友典 放送大学, 教養学部, 助教授 (70111622)
屋敷 和佳 国立教育研究所, 東京政策研究部, 室長 (70150026)
松田 稔樹 東京工業大学, 工学部, 助教授 (60173845)
浜野 隆 東京工業大学, 工学部, 助手 (00262288)
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研究期間 (年度) |
1994 – 1995
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研究課題ステータス |
完了 (1995年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,900千円)
1995年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
1994年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
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キーワード | 人材養成 / 情報教育 / 企業内教育 / 職業教育 |
研究概要 |
職業的な知識・技術をどこで身につけるべきかということはどの国でも大きな課題である。情報教育は新しいリテラシイの教育であると同時に、実用的な職業教育の性格も持っている。情報教育が各学校段階で実用化されようとしている現在において、学校と企業相互の役割関係を踏まえた、総合的な分析が必要である。 高等学校、専門学校、短期大学、大学等で行なっている情報教育が企業においてどのように評価されているかについて、採用段階での学校における情報教育の成果の位置づけ、企業内における情報教育カリキュラムの実態等、企業に対して質問紙による調査を行った。 調査結果によれば、企業は新人社員の持つ実務知識・技術よりも人格や基礎能力の有無をより重視しており、学校教育機関に対して専門教育よりも、豊かな人間教育を求めていることが明らかとなった。そして職業教育を含む正規の学校教育の役割は、基礎能力を持ちそれらを将来様々な職務に応用できるような能力を持つ人材を養成することであると、企業は考えている。 実務に関する知識および技術の中で、情報教育に対する意見は様々であった。一般的には教育機関による、より基本的な情報活用能力の向上は期待されている。しかしながら、ワープロや表計算ソフトなどの基本的なソフトウェアの習得が必要であるというコメントがある一方、単に操作のみの習得は意味がなく、むしろ論理的なものの考え方や創造力を情報教育を通して身につけさせるべきであるというコメントも見られた。
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