研究分担者 |
越後 亮三 東京工業大学, 工学部, 教授 (70037737)
松尾 拓 九州大学, 工学部, 教授 (30037725)
茅 陽一 慶應義塾大学, 政策・メディア科学研究科, 教授 (20010704)
阿部 博之 東北大学, 学長 (00005266)
本田 健一 (本多 健一) 東京工芸大学, 短期大学部, 教授 (60013091)
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配分額 *注記 |
16,000千円 (直接経費: 16,000千円)
1996年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
1995年度: 5,600千円 (直接経費: 5,600千円)
1994年度: 7,700千円 (直接経費: 7,700千円)
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研究概要 |
平成4年度までの6年間にわたる重点領域研究「エネルギー変換と高効率利用」においては,エネルギーに関する新しい物質,変換,利用技術及び社会経済的・システム的な研究が多分野にまたがって推進され,多くの有為な科学的ならびに工学的知見が蓄積された.しかし,グローバルなエネルギー利用とそれに伴う地球環境悪化の大規模な問題複合体に関しては,なお未解決の問題が山積していた. そのような状況を踏まえて,本研究では多機関にまたがる社会・人文・自然諸科学ならびに工学・技術分野の専門家を有機的に結合して,今後のエネルギー学における研究課題と研究体制,さらには教育のあり方について,体系的な整理を試みることを目的とした. 3年間の研究によって得られた主な成果は,次のように概括することができる. 1.現在までに明らかにされている多様な知識・知見及び見通しを社会経済学,自然科学(光・熱・電気・物質材料・バイオ等),エネルギー発生・変換・利用工学ならびにシステム工学の立場から整理し,今後の研究開発課題について一定の見解を得た.特に,都市におけるエネルギー利用の総合的効率化などの研究が今後重視されるべきである. エネルギー学においては,学・官・産の密接な協調による研究開発体制の整備が急務であり,近来その線に添ったプロジェクト研究などが実現しつつある.それらの中で,特に基礎研究・学理的研究を充実・進展させるために,大学サイドからの積極的な発言と提案が望ましい.これが今後,例えば日本学術振興会の未来開拓学術研究等において実現することが期待される. 3.大学院研究科レベルのエネルギー学教育・研究機関の充実が強く望まれるが,本研究メンバーのうちかなり多くの者がコミットして,平成8年度に京都大学にエネルギー科学研究科が創設されるに至った.基礎科学・工学的応用・社会経済・環境影響の諸側面にまたがるユニークな研究科であり,さらに内外の機関との提携,社会人教育なども重視されているので,今後の発展が期待される.
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