| 研究課題/領域番号 |
06401007
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
有本 章 広島大学, 大学教育研究センター, 教授 (00030437)
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| 研究分担者 |
大塚 豊 広島大学, 大学教育研究センター, 教授 (00116550)
成定 薫 広島大学, 総合科学部, 教授 (50110466)
荒井 克弘 大学入試センター, 研究開発部, 教授 (90133610)
山野井 敦徳 広島大学, 大学教育研究センター, 教授 (80019067)
栗本 一男 広島大学, 大学教育研究センター, 教授 (30263742)
金子 勉 広島大学, 大学教育研究センター, 助手 (40263743)
佐藤 広志 広島大学, 大学教育研究センター, 助手 (50253125)
羽田 貴史 広島大学, 大学教育研究センター, 助教授 (90125790)
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| 研究期間 (年度) |
1994 – 1996
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| 研究課題ステータス |
完了 (1996年度)
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| 配分額 *注記 |
8,800千円 (直接経費: 8,800千円)
1996年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
1995年度: 4,600千円 (直接経費: 4,600千円)
1994年度: 3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
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| キーワード | ポスト大衆化 / 大学組織 / 比較 |
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| 研究概要 |
本研究は、主として、1.ポスト大衆化段階の大学組織変容に関する研究会の開催、2.大学の組織改革に関する全国調査、3.諸外国の大学組織変容過程に関する研究、の3点から構成される。
ポスト大衆化段階の大学組織変容に関する研究会は、平成6〜8年度において、10数回開催された。この研究会では、戦後日本の高等教育の発展過程の理念的・歴史的・数量的分析、ポスト大衆化段階の定義・時期設定・指標の検討などが行われた。これにより、日本では1970年代にすでにポスト大衆化段階に突入していること、1990年代以降はポスト大衆化の後期段階であることが明らかにされた。また、この研究会に付随して、日本の高等教育に関するデータベースの構築が行われた。
大学の組織改革に関する全国調査では、国内の全大学の学長および全学部の学部長に対してアンケート調査を実施した。この調査は、各大学・学部の教育組織・研究組織・管理運営組織・社会サービス組織などの改革状況について回答を求めるものであった。また、これを補足するために、国公私立大学7校等に対して訪問調査を実施した。これら国内調査から、特に1990年代以降、特に多くの大学で様々な組織改革が実施・検討されていることが明らかにされた。
諸外国の大学組織変容過程に関する研究では、対象国として、アメリカ合衆国、イギリス、ドイツ、フランス、オーストラリア、中国、アジア諸国(シンガポールなど)が選定された。これら各国の諸大学に対して、大学の組織等に関する資料類の請求を行い、約200点の資料を収集し、これをもとに、同時期における諸外国の大学組織変容過程の分析が行われた。国ごとに大学制度、大衆化、ポスト大衆化段階の進行状況が異なるため、各国の組織変容過程を要約することは困難であるが、いずれの国においても、特に近年、大学改革・大学組織改革が実施されていることが明らかにされた。
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