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電圧フリッカ対策と高調波抑制を目的とした直列形アクティブフィルタの研究

研究課題

研究課題/領域番号 06452202
研究種目

一般研究(B)

配分区分補助金
研究分野 電力工学・電気機器工学
研究機関岡山大学

研究代表者

赤木 泰文  岡山大学, 工学部, 教授 (80126466)

研究分担者 藤田 英明  岡山大学, 工学部, 助手 (40238580)
小笠原 悟司  岡山大学, 工学部, 助教授 (40160733)
研究期間 (年度) 1994 – 1995
研究課題ステータス 完了 (1995年度)
配分額 *注記
6,000千円 (直接経費: 6,000千円)
1995年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
1994年度: 5,100千円 (直接経費: 5,100千円)
キーワード高調波 / フリッカ / 直列形アクティブフィルタ / LCフィルタ / サイリスタ整流器 / PWMインバータ / 電圧フリッカ / サイリスタ整流回路
研究概要

6.6kV受電の高磁場発生用サイリスタ整流器(8MW)は,マグネットコイルに23kAの直流電流を供給し,15Tの高磁場を発生することができる。このようなサイリスタ整流器には,10^<-4>/8Hrの高安定度と10^<-4>(peak to peak)の低リプルが要求される。しかし,上位系統の154kV系に設置された大容量アーク炉が下位系統の6.6kV系に電圧フリッカを発生し,これが原因で低周波(1〜20Hz)のリプル電流がマグネット電流に重畳するという問題点が指摘されていた。さらに,このような大容量サイリスタ整流器は他の需要家の電力・電子機器に高調波障害を引き起こす恐れもある。
本研究は,高安定度と低リプルが要求される高磁場発生用サイリスタ整流器の交流側に接続し,電圧フリッカと高調波を同時に抑制することのできる直列形アクティブフィルタを開発しようとするもので,以下の点を明らかにした。
1.(担当 赤木,藤田)実システムの電圧フリッカ(1〜20Hz)を正確に模擬できる電圧フリッカ発生装置(3kVA)を設計・製作した。これは,三相電圧形PWMインバータ(3kVA)を整合変圧器を介して系統と直列に接続し,系統電圧に電圧フリッカを発生させようとするもので,直列形アクティブフィルタの応用と考えることができる。
2.(担当 赤木,小笠原)研究代表者が先に提唱したpq理論を応用し,直列形アクティブフィルタの制御法を開発した。
3.製作した電圧フリッカ発生装置と直列形アクティブフィルタを用いて電圧フリッカに起因する低周波リプル電流の低減効果,サイリスタ整流器が発生する高調波電流の低減効果を中心に,直列形アクティブフィルタの補償効果,効率などについて定量的に評価した。
4.(担当 赤木,小笠原)6.6kV系へ直列形アクティブフィルタを適用する際の問題点について検討した。その結果,フリッカ電圧検出器の精度が抑制効果に関係し,実用化に当たっては高精度の電圧センサーを開発する必要があることなどを明らかにした。

報告書

(3件)
  • 1995 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1994 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 藤田英明: "直列形アクティブフィルタを用いたフリッカ・高調波抑制システム" 電気学会論文誌 D. 115. 1440-1447 (1995)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1995 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] H.Fujita, K.Miyoshi and H.Akagi: "A flicker and harmonic compensator using a series active filter" IEEJ transactions on Industry Applications. vol.115-D,no.12. 1440-1447 (1995)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1995 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 藤田英明: "直列形アクティブフィルタを用いたフリッカ・高調波抑制システム" 電気学会論文誌D. 115. 1440-1447 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] 藤田 英明: "直列形アクティブフィルタを用いた電圧フリッカ・高調波抑制システム" 電気学会半導体電力変換研究会資料. SPC-94-96. 1-10 (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書

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公開日: 1994-04-01   更新日: 2016-04-21  

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