研究課題/領域番号 |
06555203
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研究種目 |
試験研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
構造・機能材料
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研究機関 | 京都大学 |
研究代表者 |
山口 正治 京都大学, 工学研究科, 教授 (90029108)
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研究分担者 |
乾 晴行 京都大学, 工学研究科, 助手 (30213135)
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研究期間 (年度) |
1994 – 1995
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研究課題ステータス |
完了 (1995年度)
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配分額 *注記 |
17,300千円 (直接経費: 17,300千円)
1995年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
1994年度: 14,600千円 (直接経費: 14,600千円)
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キーワード | 金属間化合物 / TiAl / 一方向凝固 / ラメラ組織 / 組織制御 / 強度 / 靱性 / 結晶成長 / 脆性 / 延性 |
研究概要 |
ラメラ組織の高強度高靱性を生かし、かつ常温における脆さを回避するため、結晶成長方向と平行な境界面を持つラメラ組織からなるTiAl一方向凝固材を得ることを目的に、計画に従って実験研究を実行した。TiAlのラメラ組織は、包晶凝固によって生じるα相(HCP固溶体)からα→α+γ(TiAl相)の固相変態を経て形成されるため、目的のラメラ方位を持ったラメラ組織を育成するには、このα相結晶粒の成長方向が底面上に存在するよう制御する必要がある。そこで、まずさまざまな一方向凝固条件(凝固速度、上下結晶の回転速度、試料直径)のもとで、47-49at%Al TiAlの一方向凝固を行い、Siを添加した母材を用いると共にラメラ方位をあらかじめ制御した種結晶を用いることによって、Si添加TiAl一方向凝固材のラメラ方位を制御することに成功した。ついで、Siに富んだ種結晶とSiを含まない母材を用い、かつ適正一方向凝固条件を選択することによって、一定の組成範囲においてではあるが結晶成長方向と平行な境界面を持つラメラ組織を有する二元TiAl一方向凝固材を得ることに成功した。Si添加TiAl合金の場合、Si添加量の増加と共に引張延性が低下するが、Si添加量が0.5at%程度であれば、一方向凝固材の引張降伏応力と伸びは二元TiAl合金のそれらを上回ることが明らかになった。
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