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近代日本における農民家族の基礎的研究-世帯・経営・生活の総合的把握の試み

研究課題

研究課題/領域番号 06630057
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 経済史
研究機関都留文科大学

研究代表者

大門 正克  都留文科大学, 文学部, 教授 (70152056)

研究期間 (年度) 1994 – 1996
研究課題ステータス 完了 (1996年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1996年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
1995年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1994年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワード家族 / 農民家族 / 世帯 / 生活水準 / 教育小準 / 教育水準
研究概要

本研究の課題は、近代日本の農民家族について基礎的実証研究を深め、農民家族についての総合的な把握を試みることにあった。とくに従来、家族史研究に利用されることの少なかった小学校史料や壮丁調査を用いることで、青年層と家族のかかわりを就業・生活・教育などの各方面から検討することが可能になった。3年間の研究成果、以下の成果をえた。
近代日本における農民家族のあり方は、明治中後期と第1次世界大戦後、日中戦争から太平洋戦争にかけての時期の3つの時期に大きな画期をもつと考える。商品経済が浸透したものの、家族経営は自給経済の色彩をまだ強く残していた明治中後期、生活水準も上昇して農民の意識と農民家族のあり方が大きく変動した第1次大戦後、軍隊や軍需工場に男子農業労働力が流出して農民家族のあり方が大きく変わった戦時期である。この中で、従来の通説とは異なり、第1次大戦後には農村青年の社会移動が存外に多く、相続や結婚、就業をめぐる農民家族の変化が早期に始まっていること、さらに戦時期には軍隊や軍需工場に戸主や長男まで含めた男子農業労働力が流出して、農家女性を主体とする職工農家が出現し、農家の継承や結婚をめぐる農民家族のあり方が一段と変化したこと、などが明らかになった。以上の成果については、明治期の農家家族に関して「農民の生活の変化」(『講座世界史』第4巻、東京大学出版会、1995年9月)を執筆し、戦時期については、1995年10月29日に開催された土地制度史学会秋季学術大会の共通論題「第2次大戦期の日本資本主義」において共同報告「戦時労働力の給源と動員」を行い、その原稿を『土地制度史学』(151号、1996年4月)にまとめた。また山梨県南都留郡西桂村の兵事関係史料(壮丁調査)を用いて、戦時期の農民家族の変化を分析した原稿を執筆した(未発表)。

報告書

(4件)
  • 1996 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1995 実績報告書
  • 1994 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (2件)

  • [文献書誌] 大門正克・柳沢遊: "戦時労働力の給源と動員-農民家族と都市商工業者を対象に-" 土地制度史学. 151. 28-47 (1996)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] 大門正克: "日本近現代史の転換点-第1次世界大戦後の農村社会-" 歴史学研究. 664. 115-122 (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書

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公開日: 1994-04-01   更新日: 2016-04-21  

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