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電界電離質量分析法に基づくクラスター表面反応解析装置の開発

研究課題

研究課題/領域番号 06650016
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 応用物性・結晶工学
研究機関名古屋工業大学

研究代表者

種村 眞幸  名古屋工業大学, 工学部, 助教授 (30236715)

研究期間 (年度) 1994 – 1995
研究課題ステータス 完了 (1995年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1995年度: 300千円 (直接経費: 300千円)
1994年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワードクラスター / 電界電離 / 質量分析 / 反応性 / マイクロクラスター / 表面反応
研究概要

1.全体システムの組立:マイクロクラスター(MC)源、電界電離(FI)源、第1アインツェルレンズ(1-EL)、第1四重極質量分析計(1-QMS)部、ガス反応室、第2アインツェルレンズ(2-EL)、及び、第2四重極質量分析計(2-QMS)部より構成される装置を完成させた。MC源には、密閉式るつぼによるノズルビーム法を採用した。MC源で発生したクラスターは、FI源の電界イオン化ゾーンで非破壊的にイオン化され、1-QMSでサイズ選別された後、ガス反応室に導かれ、反応後、2-ELでイオン収束され、2-QMSにより反応解析が行われる。各QMSの質量分析範囲は何れもm/e<400である。本システムの特徴は、FIによる非破壊イオン化にある。
2.各種金属クラスターの非破壊サイズ分布測定:MC→FI→1-EL→1-QMSは「クラスターサイズ非破壊測定装置」として機能する。これを利用した標記測定の結果、とりわけLi及びZnで特筆すべき成果が得られた。Liの場合、不安定クラスター故に検出が困難とされる3量体が、モノマーに対して約1/10の高い存在比率で検出され、FI方の威力が如実に示された。また、Znでは、検出された2量体の同位体存在量が、モノマーのそれから計算される理論存在量とは異なり、特定同位体の選択的な組み合わせが認められた。
3.Li3量体とH_2Oとの反応:サイズ選別されたLi_3^+をガス反応室に導き、H_2Oとの反応後、反応生成物を2-QMSにて検出した。反応時、大部分の3量体は解離し、Li_2H、LiOH、及び僅かにLi_2OHの形成が認められた。水酸化物の検出は、電子衝撃イオン化法では容易でない事から、画期的である。

報告書

(3件)
  • 1995 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1994 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] M.Tanemura,et al: "Field Ionization Mass Spectrometry of Metal Microclusters" Proceedings of 5th Symposium on Beam Engineering of Advanced Material Syntheses. 109-112 (1994)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1995 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] M.Tanemura et.al.: "Field Ionization Mass Spectrometry of Metal Microclusters" Proceedings of 5th Symposium on Beam Engineering of Advanced Material Syntheses. 109-112 (1994)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1995 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] M.Tanemura 他: "Field Ionization Mass Spectrometry of Metal Microclusters" Proceedings of 5th Symposium on Beam Engineering of Advanced Metal Syntheses. 109-112 (1994)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] M.Tanemura: "Field Lonization Mass Spectrometry of Microclusters" Proeedings of the 5th Symposium on Beam Engineering of Advanced Material Syntheses. 109-112 (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書

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公開日: 1994-04-01   更新日: 2016-04-21  

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