| 研究課題/領域番号 |
06650583
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
交通工学・国土計画
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| 研究機関 | 東京工業大学 (1995)
筑波大学 (1994) |
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研究代表者 |
黒川 洸 東京工業大学, 大学院・総合理工学研究科, 教授 (20114069)
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| 研究分担者 |
岡本 直久 東京工業大学, 工学部, 助手 (70242295)
谷口 守 岡山大学, 環境理工学部, 講師 (00212043)
石田 東生 筑波大子, 社会工学系, 助教授 (20114853)
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| 研究期間 (年度) |
1994 – 1995
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| 研究課題ステータス |
完了 (1995年度)
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| 配分額 *注記 |
900千円 (直接経費: 900千円)
1995年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
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| キーワード | 一体的整備 / ジョイントディベロップメント / 回遊行動 / 都心環境整備 / ジョイントディベロプメント / 鉄道ターミナル / 交通行動 / 都市特性 / 公共交通 / 滞留 |
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| 研究概要 |
本研究ではわが国の都心地域における環境改善手法として、都心ターミナル地域の一体的整備手法であるジョイントディベロプメント(JD)全般に着目し、その理念と課題を体系的に整理した。また、JDの実施が個人の回遊行動に及ぼす影響について定量的な検討を行った。具体的な研究実績は以下にまとめる通りである。
(1)JD地形の事例と進め方、成否とその理由について、ヒアリング調査や追加的な文献調査を行い、さらに詳細な検討を加えた。この結果、JDを実施している米国の都市を中心に、JD手法の実施状況、実施内容、実施方法、実施プロセス、関連コスト、メリット、デメリット、成否ポイントをまとめることができた。
(2)パーソントリップ調査を始めとする既存の各種交通調査データを加工し、昨年度考案、確定した滞留行動分析システムに用い、京阪神都市圏を対象に実際のモデル分析を行った。この結果、JD事業の実施の有無と関連する都心の環境条件が都心の滞留行動に及ぼす影響を定量的に抽出でき、その影響は非常に大きいものであることが確認できた。特にわが国の場合では私鉄等JD事業の実施主体のJD地形に対する基本的姿勢が大きな要因となっていることが明らかになった。また、具体的な都心地区それぞれに対する滞留状況の検討を行ったことで、関連する計画上の課題を抽出することができた。
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