| 研究課題/領域番号 |
06650648
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
建築構造・材料
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| 研究機関 | 千葉工業大学 (1995)
長崎総合科学大学 (1994) |
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研究代表者 |
長橋 純男 千葉工業大学, 工学部, 教授 (50016523)
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| 研究期間 (年度) |
1994 – 1995
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| 研究課題ステータス |
完了 (1995年度)
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| 配分額 *注記 |
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1995年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
1994年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
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| キーワード | 斜面都市 / 地理情報システム / 斜面崩壊危険度 / 地震災害ポテンシャル / 地震防災 / ライフライン / 災害危険度評価 / GIS / 地盤資料 / 地盤災害 / 地震災害 |
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| 研究概要 |
山岳部・丘陵地の占める割合が多く平坦地の少ない日本では、都市の成長過程において傾斜地を利用する例が多く、都市への人口集中と相俟って、丘陵・山地の傾斜地や台地の崖周辺にも、造成された住宅地が拡大している。このような傾斜地が地震を蒙る場合には、増幅された強電動や地割れ・斜面崩壊・岩犀流等の地盤災害、またそれに伴う人的・物的被害により、近年の被害地震においてもしばしばその脆弱性を露呈している。
そこで、本研究は、日本の代表的な斜面都市の一つである長崎市を対象に、地理情報システム(GIS)を用いた斜面崩壊危険度、液状化危険度、表層地盤の動特性の評価を行い、これらによる地震災害ポテンシャルに住居地域や主要な社会施設、居住者特性の分布をオーバーレイした結果、以下の結論を得ることが出来た。
1.斜面危険度の予測については、斜面都市におけるメッシュ型GISデータの特性より、斜面住宅地の斜面崩壊予測に急傾斜地崩壊危険箇所数のデータを加えることが有効であることを示した。
2.地震災害ポテンシャル評価を行った結果、斜面都市においては主要な道路や防災関係機関が多く存在する低平地部では、比較的軟弱な地盤や液状化の被害を受ける危険性が高い地域が多く存在し、また、山麓付近や宅地造成地では斜面崩壊の危険性が高いことを示した。
地震災害ポテンシャルに住居地域や主要な社会施設、居住者特性の分布をオーバーレイ表示し、斜面都市が持つ地震災害に対するVulnerabilityとともに、特に傾斜住宅地での消化活動の困難や避難・救助障害などの多くの問題を抱えている実態の抽出に活用しうることを示した。
なお、本研究成果については、日本建築学会構造系論文集投稿論文として投稿中である。
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