| 研究課題/領域番号 |
06650651
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
建築環境・設備
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| 研究機関 | 宇都宮大学 |
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研究代表者 |
岡 建雄 宇都宮大学, 工学部, 教授 (10185407)
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| 研究期間 (年度) |
1994 – 1995
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| 研究課題ステータス |
完了 (1995年度)
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| 配分額 *注記 |
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1995年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1994年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
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| キーワード | 土地利用 / 熱流 / 気温分布 / 渦相関法 / 土地利用形態 / 地表面 |
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| 研究概要 |
都市の土地利用形態から都市の気温を予測する解析式を導き、人工物、農耕地、樹木林、水域の4種類の土地利用形態及び標高が気温形成に与える影響を定量的に分析した。本研究の結論を以下に示す。
(1)温度上昇寄与量は、
a.人工物は、年間を通して昇温作用を示しており、平均気温、最低気温に対して2〜3℃前後の昇温作用がある。
b.農耕地は、年間を通して冷却作用を示し、特に、冬期に対して大きい結果となっており、最低気温に対しては5℃前後の冷却作用がある。
c.樹木林は、放射冷却が少ないため気温形成に与える影響は小さく、1℃以下の昇温・冷却作用である。
d.水域は、気温の形成に大きく影響している。特に最低気温の形成については、常に昇温作用を示しており、特に冬期においては、人工物の3倍以上で、7℃以上の昇温作用があり、影響の度合いも大きい。
e.標高が気温形成に与える影響は、-0.6℃/100m程度で値の変動も小さい。
(2)土地利用形態が気温形成に与える影響は、冬期に強く現れ、さらに最低気温において顕著となる。
(3)本解析では、風による影響は小さいと考えられ、解析結果に大きな影響を及ばさないと判断した。
(4)実測値と回帰式による値との間には、平均気温と最低気温では安定した相関が得られたが、最高気温については、相関関係のばらつきが顕著となった。
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