| 研究課題/領域番号 |
06650668
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
建築環境・設備
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| 研究機関 | 福岡女子大学 (1995)
国立公衆衛生院 (1994) |
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研究代表者 |
大中 忠勝 福岡女子大学, 人間環境学部, 教授 (20112716)
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| 研究分担者 |
神田 清子 群馬大学, 医療短期大学部, 助教授 (40134291)
栃原 裕 (析原 裕) 国立公衆衛生院, 生理衛生学部, 室長 (50095907)
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| 研究期間 (年度) |
1994 – 1995
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| 研究課題ステータス |
完了 (1995年度)
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| 配分額 *注記 |
2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
1995年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
1994年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
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| キーワード | 浴室環境 / 高齢者 / 生理機能 / 温熱環境 |
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| 研究概要 |
本研究は実験室における入浴時の生体負担調査と入浴環境の現場調査の2つの研究により実施された。実験室実験は、人工気候室内に設置された浴室を使用し、浴室・脱衣室の気温が10、18、25℃である環境下での入浴時の生理負担を測定した。さらに、室温25℃では入浴様式(立位シャワー、座位シャワー、入浴)の違いによる生理負担への影響について検討した。現場調査は高齢者が居住する住宅の浴室設備と夏期、秋期、冬期の温熱環境を測定した。
以上の研究結果の概要は以下の通りであった。
1.浴室、脱衣室の室温は25℃程度が望ましく、18℃以下では血圧の大きな上昇、寒さの訴えが存在することを示した。
2.入浴時の生体負担、特に循環器系への負担が小さくないことを示し、座位シャワーが入浴、立位シャワーに比較して生体負担が小さいことを示した。特に、入浴では浴槽内での血圧の大きな低下が出湯時に眩暈を誘発する可能性が示唆された。
住宅における浴室環境の調査では、高齢者が居住する住宅でも手すり、滑りどめ等の設備は殆ど導入されていないこと。また、浴室・脱衣室の暖冷房設備が殆どなく、冬季には10℃以下の室温の例も認められた。浴室・脱衣室の室温と湯温との間には直線関係が存在し、低い室温による湯冷めの防止に高い湯温が選択されていることが示された。冬期における入浴は、高い湯温へ入浴による大きな生体負担と室温が低いことによる生体負担と相まって事故発生の危険性が示唆された。
これらの結果は浴室環境の改善が急務であり、また、浴室環境の実態を広く知らしめ、改善の要求、指導の必要性を示すものである。
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