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食塩感受性高血圧におけるNa-Hantiportの役割

研究課題

研究課題/領域番号 06670693
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 循環器内科学
研究機関東京大学

研究代表者

安東 克之  東京大学, 医学部(分), 助手 (60184313)

研究分担者 藤田 敏郎  東京大学, 医学部(分), 助教授 (10114125)
研究期間 (年度) 1994
研究課題ステータス 完了 (1994年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1994年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワード細胞内pH / 食塩感受性高血圧 / 内皮細胞 / 塩化アンモニウム / スーパーオキサイド / 幼若高血圧自然発症ラット
研究概要

高血圧症患者においてはほとんど例外なく血管抵抗上昇を認め、体液量依存性の食塩感受性高血圧症においても血圧維持には血管抵抗の上昇が重要であると考えられている。ナトリウム(Na)過剰が血管抵抗上昇を来たす機序として細胞膜Na輸送機構の異常について多くの検討がなされてきた。その機序は血管収縮に重要な働きを示すカルシウム(Ca)イオンとの関連で検討されているが、十分な成果が上がっていない。そこで、われわれはCa以外の修飾因子として細胞内pHに注目した。また、近年、内皮細胞機能の血管収縮弛緩における重要性が指摘されているので、内皮細胞機能を中心に検討を行なった。その結果、9-10週齢のSpraguc-Dawlcy(SD)雄ラットにおける大動脈リング標本で塩化アンモニウム(NH_4Cl)前処理によって細胞内アルカリ化を行なうと、内皮依存性のアセチルコリン(ACh)弛緩は減弱した。(なお、細胞内酸性化は効果がなかった)。しかも、内皮細胞にのみその特異受容体をもつ化学走性因子formyl-Mct-Lcu-Phc(fMLP)による内皮細胞アルカリ化も同様にACh弛緩を抑制した。これらの作用は血管収縮性プロスタグランデインあるいはスーパーオキサイドの関与が示唆された。さらに、高血圧自然発症ラット(SHR)ではこのNH_4ClのACh弛緩抑制効果は増強していた。食塩感受性モデルである幼若SHRでは4週間の食塩負荷を行なうと、血圧上昇に伴いACh弛緩自体が減弱していた。この際、興味深いことに、SDラットや食塩を負荷していないSHRと異なり、細胞内アルカリ化は効果なく、細胞内酸性化(NH_4Cl一旦負荷後除去するなど)により、ACh弛緩の回復を見た。したがって、食塩負荷-幼若SHRの内皮依存性弛緩反応の減弱に内皮細胞アルカリ化が関与している可能性が示唆された。

報告書

(1件)
  • 1994 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] One A,Ando K,Fujita T: "High-calcium diet prevents salt-induced hypertension and impairement of renal hemodynamics in young spontaneously hypertensive rats." J Cardiovase Pharmacol. 23. 624-628 (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書
  • [文献書誌] Ando K,One A,Sato Y,Asano S,Fujita T: "Involvement of sympathetic nervous system in antihypcrtcnsivc effect of ciclctaninc in salt-loaded young spontancously hypertensive rats." AmJ Hypertension. 7. 550-554 (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書
  • [文献書誌] Ando K,Fujita T: "Inhibitory effect of ammonium chloride on acctylcholine-induced relaxation." Hypertension. 24. 189-194 (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書
  • [文献書誌] Nagase M.Ando K.Fujita T: "Salt sensitivity of blood pressure in pathcints with 17α-hydroxylasc dcficicncy." AmJ Hypertension. 7. 1005-1011 (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書

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公開日: 1994-04-01   更新日: 2016-04-21  

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