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唾液分泌機構におけるチロシンキナーゼとCキナーゼのクロストーク

研究課題

研究課題/領域番号 06671867
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 機能系基礎歯科学
研究機関北海道医療大学

研究代表者

市田 篤郎  北海道医療大学, 歯学部, 教授 (50001003)

研究分担者 田隈 泰信  北海道医療大学, 歯学部, 講師 (40095336)
研究期間 (年度) 1994 – 1995
研究課題ステータス 完了 (1995年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1995年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1994年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワードチロシンキナーゼ / チロシンキナーゼ阻害剤 / ゲニステイン / アミラーゼ分泌 / 耳下腺細胞 / 唾液分泌 / Cキナーゼ / チロシンリン酸化
研究概要

耳下腺のアミラーゼ分泌は、膵外分泌細胞のそれと比較されるが、分泌機構は対照的である。耳下腺ではcAMPが開口分泌の主要な促進因子であるが、膵臓ではアセチルコリンやコレシストキニンなどCa動員性のアゴニストが主役である。膵外分泌ではCaとプロテインキナーゼCの役割がほぼ確立したかに思われたが、最近、チロシンキナーゼの関与が強く示唆された。すなわち、コレシストキニンはセリン/スレオニンのリン酸化に加え、蛋白質チロシンリン酸化を促進し、また、チロシンキナーゼ阻害剤はCaによるアミラーゼ分泌を強く阻害した。本研究では、耳下腺アミラーゼ分泌におけるリオシンキナーゼの役割を明らかにするため、アミラーゼ分泌と蛋白質チロシンリン酸にたいするチロシンキナーゼ阻害剤ゲニステインの効果を調べた。
ゲニステインはイソプロテレノール(ISO)によるアミラーゼ分泌を濃度依存性に阻害した。分泌阻害は300μMで80%に達し、50%阻害濃度は約120μMで膵臓における値とほぼ一致した。ゲニステインは膜透過性のcAMPアナログによる分泌も阻害することから、その作用点はcAMP生成以降と考えられる。これらの阻害はゲニステインに特異的で、ダイゼインには阻害作用が認められなかった。次に、分泌刺激やゲニステイン処理にともなう蛋白質チロシンリン酸化レベルの変化をウエスタンブロット法で調べた。ISOは耳下腺細胞の190kDa(p190)と210kDa(p210)の蛋白質のチロシンリン酸化を増強し、逆に90kDa(p90)のリン酸化を減少させた。p90の脱リン酸化はカルバコールやCaイオノフォアの処理でも見られたが、p190とp210のリン酸化はISOと膜透過性のcAMPアナログに特異的であった。ゲニステインはこれらのチロシンリン酸化を濃度依存性に低下させたが、ダイゼインは無効であった。これらの結果から、cAMPによる耳下腺アミラーゼ分泌機構に蛋白質チロシンリン酸化の関与していることが強く示唆された。

報告書

(3件)
  • 1995 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1994 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Taishin Takuma: "Effect of genistein on amylase release and protein tyrosine phosphorylation in parotid acinar cells." FEBS Letters. 380. 83-86 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1995 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Takuma, T., Tajima, Y., and Ichida, T.: "Effect of genistein on amylase release and protein tyrosine phosphorylation in parotid acinar cells" FEBS Lett.380. 83-86 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1995 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Taishin Takuma, Yoshifumi Tajima and Tokuro Ichida: "Effect of genistein on amylase release and protein tyrosin phosphorylation in parotid acinar cells." FEBS Letters. 380. 83-86 (1996)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書

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公開日: 1994-04-01   更新日: 2016-04-21  

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