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歯原性襄胞壁上皮の細胞増殖活性とアポトーシスに関する免疫組織化学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 06672030
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 外科系歯学
研究機関神奈川歯科大学

研究代表者

鎌田 仁  神奈川歯科大学, 歯学部, 助教授 (40104426)

研究分担者 林 優亘  神奈川歯科大学, 歯学部, 助手 (20228589)
篠塚 和明  神奈川歯科大学, 歯学部, 助手 (40196390)
研究期間 (年度) 1994 – 1996
研究課題ステータス 完了 (1996年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1996年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1995年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1994年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワード歯原性襄胞 / apoptosis / Le^y抗原 / 免疫組織化学 / 歯原性嚢胞 / アポトーシス
研究概要

本研究では,歯の形成に関与した歯堤上皮やエナメル上皮,Hertwig上皮鞘の生理的消失にapoptosisが関与し,ヒト歯原性襄胞の成因となる歯原性上皮成分の顎骨内残存がapoptosisの発現異常によるものとの仮説に基づき,種々の歯原性上皮についてapoptosis関連抗原であるLe^y抗原の発現とTUNEL法によるDNA fragmentationの証明をapoptosisの指標として,また増殖細胞核抗原であるPCNAおよびMIB-1(Ki-67)の発現を免疫組織化学的に検索し、歯原性上皮の増殖と細胞死との相関について検討した。その結果,ヒト歯胚,エナメル器の発育過程にみられた歯原性上皮では、エナメル器の完成した鐘状期歯胚の総歯堤上皮や不規則に増殖した外エナメル上皮にLe^y抗原の発現やDNA fragmentationが認められた。一方,Malassezの上皮遺残はいずれもLe^y抗原の発現RDNAtragmentationを示唆する所見は得られなかった。さらに,歯根肉芽腫内の網状増殖上皮にはLe^y抗原の発現やDNA fragmentationは認められなかったが,歯根襄胞へ移行する上皮あるいは歯根襄胞壁上皮では,棘細胞化を呈する中間層から襄胞内腔側の全ての上皮細胞膜にLe^y抗原の発現,DNA fragmentationが認められた。また,歯根襄胞壁上皮の基底層に沿ってPCNA,MIB-1陽性細胞が多数認められた。一方,歯原性角化襄胞の発生原因と考えられる襄胞壁結合組織内にみられた上皮胞巣や襄胞壁上皮は,表層の錯角化上皮を除いてLe^y抗原の発現およびDNA fragmentationを示唆する所見は認められなかった。以上の結果から,歯の発育が進み不必要となった歯堤上皮やエナメル上皮はapoptosisが誘導されて消失する可能性が示唆される一方,何らかの原因でこの消失メカニズムに抑制が生じ顎骨内に残存した歯原性上皮が歯原性襄胞の発生原因となることが示唆された。

報告書

(4件)
  • 1996 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1995 実績報告書
  • 1994 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] 秋山誠: "歯原性襄胞の病理発生と歯の発育過程における歯原性上皮に生じるapoptosisの相関についての免疫組織化学的検討" 神奈川歯科大学学会雑誌. 30・2. 150-169 (1995)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1996 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Makoto Akiyama: "Immunohistochemical Study on a Correlation Between Apoptosis of Odontogenic Epithelium During the teeth Development and Odontogenic Cyst Formation" The Journal of the kanagawa Odontological Society. 30-2. 150-169 (1995)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1996 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 秋山誠: "歯原性嚢胞の病理発生と歯の発育過程における歯原性上皮に生じるapoptosisの相関についての免疫組織化学的検討" 神奈川歯科大学学会雑誌. 30・2. 150-169 (1995)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1994-04-01   更新日: 2016-04-21  

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