| 研究課題/領域番号 |
06672256
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
医療社会学
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| 研究機関 | 桐蔭横浜大学 |
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研究代表者 |
細井 啓子 桐蔭横浜大学, 法学部・法律学科, 助教授 (90148031)
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| 研究分担者 |
大道 久 日本大学, 医学部, 教授 (60158805)
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| 研究期間 (年度) |
1994 – 1996
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| 研究課題ステータス |
完了 (1996年度)
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| 配分額 *注記 |
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1996年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1995年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1994年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
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| キーワード | 老人保健施設 / 相談業務 / 長期療養 / 家族介護力 / Care coordination / Care-givers |
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| 研究概要 |
1.家庭復帰を目的とする通過施設の老人保健施設において、施設から家庭へ移行する際の医療・看護・介護ニーズに加え、家族関係を含めた心理的・社会的ニーズを明らかにし、相談業務の機能および地域ケアとの連携について検討した。
(1)在宅療養支援の社会機能は、単独世帯・夫婦のみ世帯だけでなく、同居家族のいる要介護者や家族に対しても考える必要があるということが明らかになった。
(2)相談業務において家族関係を適切に調整し、その家族介護力(家族が受入れて介護する能力)を十分把握した上で、施設サービスを含む地域の社会資源との連携を図ることが、要介護の高齢者に適切な処遇を行なう上で重要であることが示された。
2.長期療養施設の患者・入所者の相談ニーズの実態調査および医療ソーシャルワーカー(MSW)、看護責任者など相談業務担当者の相談業務に関する意識調査を実施した。(細井・大道)
(1)介護疲れにより在宅介護意欲が薄れた家族は老人保健施設に多くみられた。在宅療養の条件は、老人保健施設への再入所を容易にする受入れ体制や、家族などへの心理的サポートができるバックアップ体制や相談業務の必要性が確認された。
(2)家庭復帰させる上では早期に退院させることが望ましく、患者のケアを考えるなら、コーディネーター的役割を担う相談業務担当者を置くこが不可欠であると確認された。
(3)老人保健施設併設の病院を対象としたが、病院側は特別養護老人ホームへの入所を選択する傾向がみられ、老人保健施設は特別養護老人ホーム待ち施設ととらえていることが多かった。
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