| 研究課題/領域番号 |
06672334
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
看護学
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| 研究機関 | 埼玉県立衛生短期大学 |
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研究代表者 |
桑名 佳代子 埼玉県立衛生短期大学, 看護学科, 講師 (70154531)
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| 研究分担者 |
坂本 めぐみ 埼玉県立衛生短期大学, 看護学科, 助手 (50279577)
兼宗 美幸 埼玉県立衛生短期大学, 看護学科, 講師 (50214490)
渡部 尚子 埼玉県立衛生短期大学, 看護学科, 教授 (40100622)
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| 研究期間 (年度) |
1994 – 1996
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| 研究課題ステータス |
完了 (1996年度)
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| 配分額 *注記 |
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1996年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1995年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1994年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
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| キーワード | 入院 / 在院日数 / 看護診断 / 家庭訪問 / 継続看護 / 母子看護 / 施設内分娩 / 看護アセスメント / 母親の関心度 |
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| 研究概要 |
1.病院における分娩後の母の在院日数の実態と、在院日数の決定に影響する要因について検討するために、2,108病院の産科婦長に対して郵送質問紙による調査を行い、有効回答820(38.9%)について分析した。
(1)在院日数を一律に設定している施設は97.4%であった。
(2)平均の在院日数は、初産婦が6.3日、経産婦が5.9日であり、経産婦が有意に短かった。
(3)在院日数が短い施設は、病院の規模が大きく、産科病床数に対する分娩数、産科医師数、助産婦数が多く、産科が単独病棟である割合が高かった。
(4)在院日数を医師が決定する施設は75.8%であり、看護者の判断が採用される施設は19.8%と少なかった。
2.看護診断から分娩後の母子の在院日数を評価し、継続ケアを検討するために、退院前日の面接、退院後7〜10日の家庭訪問、分娩後1ヶ月の電話訪問により、52例の母子の看護アセスメントを分析した。調査施設の在院日数は4〜5日であった。
(1)在院日数が適切で、しかも継続看護の必要性が低い母子は8例であった。これらは、母子ともに健康であり、家庭でのサポート体制が整い、セルフケア行動がとれる母親であった。
(2)在院日数は適切だが、継続看護が必要な母子は23例(44.2%)であった。これらは、セルフケア、児の養護、家族関係の調整などに援助を必要としていた。
(3)在院日数が短すぎたと判断されたのは21例(40.4%)で、母体回復、乳房の状態、セルフケア能力、育児技術などの理由であった。
これらから、我が国の分娩後の母子の在院日数は、いまだ施設の条件で決定されているが、できるだけ個人的なニーズや選択に基づくべきであり、退院計画の方法の開発と継続看護のシステムが今後の課題と考える。
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