| 研究課題/領域番号 |
06680067
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
家政学
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| 研究機関 | 中村学園短期大学 |
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研究代表者 |
林 辰美 中村学園短期大学, 食物栄養科, 助教授 (40149646)
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| 研究期間 (年度) |
1994 – 1995
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| 研究課題ステータス |
完了 (1995年度)
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| 配分額 *注記 |
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1995年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1994年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
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| キーワード | 児童 / 健康教育 / 成人病予防 / 栄養指導 / グループダイナミックス / 児童・生徒 |
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| 研究概要 |
1.目的 小中学校の児童・生徒を対象とした健康教育システム開発のための実践研究を通して、健康教育カリキュラムにおいて成人病予防対策を具体化することである。
2.方法 (1)栄養教育教材の開発 学齢期野発達段階に応じた、適切な栄養摂取の習慣化を可能にするためのヴィジュアルな栄養指導の教材開発を完成させた。パソコンを利用し、主要なデータベースは年齢、性別、生活活動強度別の栄養所要量と日常食約170種類の栄養価算定値である。メニューを選択すると円形レーダーチャートで画面表示をおこない、累計「栄養バランス」判定をおこなうシステムである。
(2)栄養指導の実施と効果の検討 肥満度が全国平均4.3%とほぼ同一である小学校において、従来の栄養指導は個人教育型の改善法であったが、グループダイナミックス(集団力学的)理論を導入する一方で、視聴覚メディアを用いて、自分の栄養状況を認知し、改善の目標を与えて努力を引き出す方法を試みた。生活及び食生活の改善は、K.レヴィンの「態度変容」の実験に準拠して、集団的意志決定の有用性を活用した。
3.結果 指導後、肥満度が減少したグループは、肥満度が増加したグループと比較して、栄養教育の理解度が有意に高いことが明らかになった。また、食生活面では肥満度減少グループは、「おやつの頻度」に態度変容がみられ、「ごはんの計量」と「おやつの量」にも態度変容が若干みられており、肥満度増加グループより良好な態度変容状態と判定した。方法の組み合わせによる教育法、すなわち、視聴覚メディアによる自己学習および集団決定は、小児成人病予防に有意に効果が認められた。
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