研究課題/領域番号 |
06680114
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研究種目 |
一般研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
体育学
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研究機関 | 鹿児島大学 |
研究代表者 |
山中 寛 鹿児島大学, 教育学部, 助教授 (60182581)
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研究期間 (年度) |
1994 – 1995
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研究課題ステータス |
完了 (1995年度)
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配分額 *注記 |
1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
1995年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
1994年度: 300千円 (直接経費: 300千円)
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キーワード | 体操 / 自己効力感 / 心的構え / フィード・フォア-ド / フィード・バック / 動作法 / 自己モニタリング |
研究概要 |
1.実験校である鹿児島大学教育学部附属中学校で実施されている体操の中から8種類の下位技能を選択し、それらに対する1年生から3年生までの全生徒計600名の学習期間(約2ヶ月間)前後のパフォーマンスを測定した。記入洩れや未定出分を除く有効データ336名分(1年生112名、2年生110名、3年生114名)のパフォーマンスを分析の対象とし、各学年の各下位技能ごとに2(フイ-ドフォア-ド重視・フィードバック重視)×2(パフォーマンスの高・低)×2(学習前・後)の3要因混合分散分析を行った。その結果、学習活動に対する心的構えの要因(フィードフォア-ド重視・フィードバック重視)がパフォーマンスにも影響し、全学年において学習後にパフォーマンスが高くなることが明らかになった。 2.336名の8種類の下位技能に対する学習期間前後の現在及び将来自己効力感尺度(平成6年度の研究成果に基づく)を分析の対象とし、各学年の下位技能ごとに3要因混合分散分析を行った。その結果、現在自己効力感尺度については学習活動に対する心的構えの要因が影響し、全学年において学習後に各々の下位技能に対する現在自己効力感が高くなることが明らかになった。また、将来自己効力感尺度においては3年生を除いて学習活動に対する心的構えの要因に関係なく、1年生のボール8の字回しと2年生の腕立て伏臥屈伸及び腹筋運動を除いて、全学年において下位技能に対する将来自己効力感が高くなることが明らかになった。 3.336名の学習期間前後の日常生活全般に対する一般的自己効力感尺度を分析の対象とし、3要因混合分散分析を行った。その結果、2年生と3年生では体操の学習後に一般的自己効力感が高くなることが示された。つまり、学校体育の中の体操の授業によって一般的自己効力感の育成が可能であることが明らかになった。
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