研究課題/領域番号 |
06680135
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研究種目 |
一般研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
人文地理学
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
小口 千明 筑波大学, 歴史・人類学系, 助教授 (20169254)
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研究分担者 |
岡村 治 筑波大学, 歴史・人類学系, 講師 (00221846)
石井 英也 筑波大学, 歴史・人類学系, 教授 (60091881)
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研究期間 (年度) |
1994 – 1995
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研究課題ステータス |
完了 (1995年度)
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配分額 *注記 |
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1995年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1994年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
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キーワード | 明治期 / 近代化 / 和漢薬 / 洋薬 / 売薬 / 風邪 / 歴史地理学 / 奈良県 / 目薬 / 風邪薬 / 製薬 |
研究概要 |
本研究では売薬業をとりあげ,明治期を中心とする日本近代化期において、在来の和漢薬製造のなかに、どのような洋薬および洋法技術が導入されていったかを地域的視点から検討した。以下、検討結果を要約しておく。 明治期の日本における洋法医療の普及をみると、漢方医を中心とする在来の医師分布密度が相対的に低い府県ほど洋法医の進出が積極的であったことが、歴史地理学の先行研究により明らかにされてきた。薬は当該時期の庶民にとって、医師への受診よりも身近な健康維持手段であり、売薬における洋薬化は、医師の洋法化以上に、より幅広い階層の人々に影響をもたらした。奈良県宇智郡五條町の売薬請負人が明治33(1900)年に請売の約定を行った薬について、製造地域や効能、洋薬使用との関わりを具体的に検討した。売薬規則にもとづく売薬営業人の分布は大阪市に最も集中しており、京都市・奈良県下・東京市の分布も密である。しかし、長野県から広島県にかけて広域にわたり、小規模生産地の存在も重要である。それらのなかで洋薬の導入が認められる例は、地域的にみると大阪市、東京市など大産地にも存在はするが、三重県玉滝村、和歌山県妙寺村など小規模産地においても認められた。これらの洋薬導入実例は、大都市地域と村落地域との先行・遅行関係として把握することは適切ではない。洋薬導入は、むしろ効能としの関わりから特徴をとらえることができる。洋薬は解熱剤・風邪薬として導入される傾向があり、胃腸薬では導入開始時期が遅い。したがって、ダラニスケ薬など伝統的胃腸薬生産地域では洋薬の導入が遅れ、あるいは導入されなかった、洋薬は、都市部の先進地域で導入が進のではなく、在来型胃腸薬製造地域に対して解熱・風邪薬製造地域で導入が進んだものと判断され、洋薬薬の受容と展開は風邪の流行との関連から理解する必要が指摘された。
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