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戦後まもなくの時期において小学校教員養成のあり方がどのように議論されたのかを、「学芸大学」構想の形成過程およびその背景をたどることによって考察した。そこでは、戦前の師範学校に対する強い反省を「目的養成」否定の意識結びつけた考え方が顕著であった。一方、第1次米国使節団報告書やCIEの側は厳しい師範学校批判を展開しながらも、「目的養成」の重要性・必要性を常に強調していた。戦後教育改革期における小学校教員養成論には、日米の間にかなり大きな主張の相違があったが、戦時教育において師範学校が果たした実質的な機能に対する否定意識は、日本の論者の間に「目的養成=悪」という認識を深く植えつけていた。それが「学芸大学」構想に反映されていたといえる。しかし、その後の政策において「目的養成」の必要性が指摘され、また「教師の資質低下」と「目的養成」との関係がとり沙汰されてきたことを考えると、この当時、「目的養成」の「中身」の議論をしないで一方的に否定してきたことの問題性を指摘せずにはいられない。とりわけ、すでに「目的養成」を是としていた当時の米国における教員養成論および「教師の専門性」論の内容を十分に検討することなく、「妥協」の産物としての「学芸大学」が働きはじめたことに、問題性を改めて感じた。米国の教員養成論および制度がほぼ固まったと思われる1930年代における米国での論議を示す文献資料を検討すべく、収集作業を進めて来たが、分析まで作業を進めるには至らなかった。今後、引き続いて研究課題としていきたい。
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