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NMRによる強結合超伝導体におけるエネルギーギャップの異方性に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 06740295
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 固体物性Ⅱ(磁性・金属・低温)
研究機関徳島大学

研究代表者

岸本 豊  徳島大学, 工学部, 助手 (80201458)

研究期間 (年度) 1994
研究課題ステータス 完了 (1994年度)
配分額 *注記
900千円 (直接経費: 900千円)
1994年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワードV_3Si / 重い電子系 / エネルギーギャップ異方性 / NMR / スピン-格子緩和時間 / ナイトシフト
研究概要

最近、A15化合物等の強結合超伝導体で重い電子系物質との関連性が指摘され、重い電子系物質同様超伝導エネルギーギャップの異方性が議論されている。私たちはA15化合物V_3Siの超伝導の起源を探る為NMR法を用いて、エネルギーギャップ異方性を反映する物理量であるスピン-格子緩和時間T_1およびナイトシフトの測定を^<51>V核に対して12MHzおよび6MHzで行なっている。
T_C(17K)〜50Kの温度範囲では測定された1/(T_1T)が温度に依らず一定値をとり、50K〜300Kでは温度上昇とともに1/(T_1T)は急激に減少する。ナイトシフトにも対応した温度依存性が現われる。これらのデータを、フェルミ準位近傍にLorentzian型やGaussian型の狭い状態密度を持つ簡単なモデル計算と比較すると、フェルミ準位近傍に幅150K程度の狭い状態密度がある事が分かる。これはバンド計算より求められている幅の約1/3である。
一方、T_C以下では通常BCS超伝導体においてT_C直下で見られる1/T_1の増大が観測されず、またT_C/3からT_Cまでの温度範囲で1/T_1が温度Tの3乗に比例している。このT^3則は、超伝導エネルギーギャップが異方性を持ちフェルミ面の赤道上で消失している場合に見られると考えられている。さらに1.5Kまでの測定では温度低下とともに1/T_1はT^3則からずれ、T^3則から予想される値より大きくなっている。この原因として系のT_1が渦糸中心での速い緩和に引きずられて短くなるスピン拡散の機構が考えられるが、12MHz,6MHzの測定データに明確な相違が見られない為、現在のところその寄与は不明である。結局、1/T_1の振る舞いがBCS超伝導体とは異なる事は明らかになったが、残念ながらどのようなギャップ異方性があるのかを特定するには至っていない。
これらの結果をまとめた論文をJ.Phys.Soc.Jpn.に投稿し、vol.64に掲載決定している。今後の課題として、T_1評価のより容易な^<29>Si核の信号の測定や超伝導状態でのナイトシフト測定などを通してこの物質のエネルギーギャップ異方性についてさらに議論したいと考えている。

報告書

(1件)
  • 1994 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] T.Ohno: "^<51>V Spin-Lattice Relaxation in a Strong Electron-Phonon Coupling Superconductor V_3Si" Physica B. 194-196. 1989-1990 (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Kishimoto: "NMR Study on Amorphous Dense Kondo CeCu_6" Physica B. 199-200. 26-27 (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Kishimoto: "NMR Study of Spinel Type Copper Sulfide Cu_<1.5>Rh_<1.5>S_<4.0>" Physica C. 235-240. 1635-1636 (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書
  • [文献書誌] T.Ohno: "Cu NQR in Amorphous Dense Kondo CeCu_6" Physica B. (in press). (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Kishimoto: "^<51>V NMR Study of A15 Superconductor V_3Si" J.Phys.Soc.Jpn.64(in press). (1995)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書

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公開日: 1994-04-01   更新日: 2020-05-15  

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