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超高真空走査トンネル顕微鏡による表面化学反応のその場観察

研究課題

研究課題/領域番号 06740433
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 物理化学
研究機関東京大学

研究代表者

大西 洋  東京大学, 大学院理学系研究科, 助手 (20213803)

研究期間 (年度) 1994
研究課題ステータス 完了 (1994年度)
配分額 *注記
900千円 (直接経費: 900千円)
1994年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワード走査トンネル顕微鏡 / 表面反応 / 触媒 / 固体表面 / 金属酸化物 / 結晶成長 / 原子分子操作 / 二酸化チタン
研究概要

固体表面の化学反応は、基礎的・応用的な観点から今日もっとも注目されている化学現象の一つである。本研究では、走査トンネル顕微鏡で反応中の表面をその場観察することによって、これまで間接的にしか得られなかった固体表面の動的過程を原子レベルでとらえることに成功した。
まず、TiO_2(110)表面(1×1)構造の原子像をはじめて観察し、さらにギ酸イオンの吸着を利用して表面の金属原子(Ti)と酸素原子を判別して、これまで議論の分かれていた構造モデルを確定した。ギ酸イオンの分子像はLUMOの空間分布を反映して、O-C-O骨格と垂直な方向に伸びた楕円形であった。ギ酸イオンのように単純な化学種において電子軌道の形状を反映した分子像が得られたことは、STMの吸着分子配向を決定する能力を示している。また、STM観察中のギ酸吸着表面に高電圧(およそ+4V)を加えることによって、チップ直下のギ酸イオンを選択的に電解蒸発させて表面から取り除くことができた。
この電解蒸発現象を利用してギ酸イオン吸着層に空白領域を作成し、外側からギ酸イオンが流入する過程を連続観察した。空白領域の収縮速度から、ギ酸イオンがTiカチオン列に沿った[001]方向へ移動する速度を室温で0.15nm/minと決定した。Ti列を横切る方向への移動速度は、その1/10ないしそれ以下であった。突出した酸素イオン列がギ酸イオンの移動に対する障壁となっているであろう。空白領域に取り残されたギ酸イオンは(2×1)吸着層にのみ込まれるまで動かないことから、表面拡散の駆動力は隣接イオン間にはたらく反発力であることがわかった。このように、チップによる表面のナノ加工とSTMによる連続観察とを組み合わせること手法は、吸着種の動的挙動を原子分解能で解明する有力な方法となる。

報告書

(1件)
  • 1994 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Hiroshi Onishi: "Reconstruction of TiO_2(110)Surface:STM Study with Atomic-Scale Resolution" Surface Science. 313. L783-L789 (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書
  • [文献書誌] Hiroshi Onishi: "STM-Imaging of Formate Intermediates Adsorbed on a TiO_2(110)Surface" Chemical Physics Letters. 226. 111-114 (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書
  • [文献書誌] Hiroshi Onishi: "Removal of Adsorbed Organic Molecules with Scanning Tunneling Microscope Formate Anions on TiO_2(110)Surface" Japanese Journal of Applied Physics. 33. L1338-L1341 (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書
  • [文献書誌] Hiroshi Onishi: "Observation of Anisotropic Migration of Adsorbed Organic Species Using Nanoscale Patchworks Fabricated with a Scanning Tunneling Microscope" Langmuir. 10. 4414-4416 (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書
  • [文献書誌] 大西 洋: "STMでみた金属酸化物表面上の原子および分子の挙動" 触媒. 36. 380-383 (1994)

    • 関連する報告書
      1994 実績報告書

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公開日: 1994-04-01   更新日: 2016-04-21  

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