| 研究概要 |
都市内の既存道路網を有効に利用し,円滑な交通流を実現とする方策として,交通情報の提供による交通の分散誘導や,混雑料金制,フレックスタイム制等が近年注目を集めている。これらのソフトな施策は,個々の道路利用者の利己的な交通行動をその対象としているため,施策の効果をネットワークの観点から評価するにあたっては,従来用いられてきた日単位の決定論的な交通配分では不十分であり,個人が直面するミクロな交通環境を取り扱うことができるように拡張することが必要となる。
交通行動には大きく2つの選択軸-出発時間と空間(経路,目的地)-があるが,いずれをも大きく規定するのは所要時間である。しかもドライバーの主観的な知覚値が問題である。そこで本研究では,全体システムを構成する複数のサブモデルのなかから,まず,所要時間が確率変動する際の所要時間知覚-情報獲得過程-に関するサブモデルを実証的に検討することとした。
本研究で考える交通量配分モデルの特徴は,平均的な交通流による配分ではなく,旅行時間の変動を渋滞現象も含めて,確率変数として,明示的に取り扱う点にある。もう一点,"行動主体"の概念を導入して,リスク分析の枠組みで交通量配分問題にアプローチすることを大きな特徴とする。「管理者」,「ドライバー」という2主体が,互いの行動を考慮しつつ個別に対応行動を取ると考えて,リスク分析アプローチによって交通行動を分析し,モデル化した。本研究課題では「ドライバー」に重点をおいて,交通行動分析から実証的なモデル化を図った。
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