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1.大都市近郊にある地域の概要調査
大都市を東京に絞り、その周辺のいわゆる近郊都市といわれる市の概要を、(1)位置・地勢・交通、(2)歴史、(3)人口・世帯、(4)教育機関・文化施設、(5)小学生の体位の5つの観点から調査を行った。これらの調査を基に、府中市、立川市、日野市、習志野市、松戸市、上尾市、草加市、春日部市の8市を選択し、子どものあそびの実態調査を行うことにした。なお、この8市を選ぶにあたっては、(1)若い世帯が多い人口構成であり、地域の開発計画にまだ余裕があること、(2)既に調査済みの本学の所在地である神奈川県大和市と人口・世帯・教育機関・文化施設が類似していることの2点に留意した。
2.子どものあそびの実態調査
子どものあそびの実態を把握するために、(1)子どもの性別・年齢・居住環境・家族構成・稽古事、塾通いおよび地域活動の有無、(2)子どもの普段のあそびの様子、(3)親の子どものあそびに対する意識、(4)子どもの平日と休日のあそびの時間・場所・仲間・種類の調査を12月〜1月に行った。調査票を配布するに当たり、小学校、幼稚園を各市10校・10園づつ選択し、依頼願を発送した。その結果、小学校は立川市1校、習志野市2校、松戸市1校、草加市1校の計5校、幼稚園は府中市3園、立川市1園、日野市1園、習志野市2園、松戸市1園、上尾市2園、草加市1園、春日部市3園の計14園の協力を得ることができた。調査票の配布数は、小学校1874部、幼稚園1481部であり、回収数・回収率は、小学校1481部・79.0%、幼稚園2947部・77.0%であった。調査の結果、近郊都市に在住する子どもは室内あそびが主流であることがより明確になった。今後、この原因についての究明が必要である。
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