研究課題/領域番号 |
06805054
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
都市計画・建築計画
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研究機関 | 工学院大学 |
研究代表者 |
木村 幸弘 工学院大学, 工学部, 講師 (60090578)
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研究期間 (年度) |
1994 – 1996
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研究課題ステータス |
完了 (1996年度)
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配分額 *注記 |
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1996年度: 300千円 (直接経費: 300千円)
1995年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1994年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
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キーワード | 床面積 / 収容人数 / 結合距離 / 活動係数 / 人体寸法 / 単一機能 / 複合機能 / 機能設計 |
研究概要 |
1.はじめに この研究で対象とした建築空間は、4種類の代表的な機能空間(1)流通関係施設の中から執務空間、(2)厚生施設の中から劇場観客席および食堂客席空間、(3)地域社会施設の中から図書館閲覧空間および集会室空間、そして(4)教育施設の中から小中学校の教室および職員室空間等である。そして、これらの最適空間量の算定方法に関する状態量について考察した。 2.研究の経過 平成6年度の研究内容は、最近の公共図書館における国内の事例とイギリスの事例に関する状態量について調査し考察した。 平成7年度には、香川県丸亀市の小中学校の調査研究を試み、平成4年度に試みた東京都目黒区の小中学校の場合と比較研究を行った。 平成8年度の活動は、オフィスビル、食堂、劇場・ホール等と地域の多目的集会などの客席空間における状態量について現状分析を行い、さらに、香川県丸亀市の幼稚園および保育所の補足的な調査・分析を行った。 これらの現状分析に加えて、人間個体空間の理論式『In=2r[1-exp(-nlog1/p)]』をもとに建築空間分析のためのシュミレーションプログラムのアルゴリズムについて、専門的知識の提供を受け、その可能性について検討した。 3.研究の評価 面積算定の理論式は、単一または複合機能の場合があり、現状床面積による活動係数と結合距離による活動係数とを比較し、双方一致することが理想だが、現状空間が低目であった。 最適空間量を決定するキーワードの活動係数は、文化人類学的に表出するプロクセミックな人間の距離に基づき、ヒトとヒト、ヒトとモノとの最も安定した距離として収斂する結合距離に従属して定まる。(A=U/r) 主に得られた知見は、(1)最適空間量を決定する活動係数が全ての空間機能で共通に適用できること。(2)任意の収容人数に応じて、最適空間量が算定可能であること。そして、(3)結合距離は、E.ホールの『個体距離』と原則共通であるが『社会距離』等に若干の相違があった。
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