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組織におけるコミュニケーションと意思決定

研究課題

研究課題/領域番号 06853013
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 経営学
研究機関駒澤大学

研究代表者

長瀬 勝彦  駒澤大学, 経営学部, 講師 (70237519)

研究期間 (年度) 1994
研究課題ステータス 完了 (1994年度)
配分額 *注記
900千円 (直接経費: 900千円)
1994年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワード意思決定 / リスク / 選択シフト
研究概要

本研究計画の目的は、リスクに関するある種の意思決定の結果が個人と集団(主として2人関係)とでどのように異なるのか(または異ならないのか)を明らかにすることであった。研究は、心理学実験を主として、実務家へのインタビューを従としておこなわれた。数次にわたっておこなわれた実験の結果は、残念ながら必ずしも一貫してはいないが、ある程度の傾向を読みとることは可能であるので、その一部を以下に示す。1.正状況(現在のポジションが正である)と負状況(現在のポジションが負である)とを比較すると、同じリスクでも、後者の方がリスキー・シフト(個人選択に比べて合議選択の方がリスク・シ-キングである現象)が起こりやすい。2.友人ペア(同学年の友人どうしのダイアド)と初対面ペア(初対面どうしのダイアド)を比べると、後者の方がリスキー・シフトが起こりやすい。3。選択シフト(リスキー・シフトとその逆の現象であるコ-シャス・シフトとの総称)を個人が事前に知覚していた規範によって振り分けると、二人の規範が一致していた場合はその規範に一致する合議決定が下される割合が多いようである。一方で規範の段階でも個人決定が対立していた場合は、正状況負状況ともに、初対面ペアはリスキー・シフトの方がコ-シャス・シフトよりも多く、友人ペアは両者同数であった。4.カナダ人に対する実験では、有意な選択シフトは起こらなかった。5.オーストラリア人はカナダ人よりもコンサーバティブである可能性がある。6.実際の金銭に関する意思決定では(1〜5は仮定の話に基づく意思決定)、むしろコ-シャス・シフトが起こりやすそうである。ただし、以上の結果の中には、データの数が十分でないものも含まれている。なお、成果の一部は、平成7年1月の日本経営学会関東部会において報告された。

報告書

(1件)
  • 1994 実績報告書

URL: 

公開日: 1994-04-01   更新日: 2016-04-21  

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