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数理物理に現れる非線形波動方程式に対する解の大域存在と漸近挙動

研究課題

研究課題/領域番号 06F06037
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分外国
研究分野 基礎解析学
研究機関京都大学

研究代表者

堤 誉志雄  京都大学, 大学院・理学研究科, 教授

研究分担者 HUH Hyungjin  京都大学, 大学院・理学研究科, 外国人特別研究員
HUH Hyunjin  京都大学, 大学院理学研究科, 外国人特別研究員
研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
2007年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2006年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワード非線形分散型方程式 / フーリエ制限法 / エネルギークラス / 解の大域存在 / 解の一意性 / 初期値問題 / 弱解 / Chern-Simons-Higgs方程式系 / 解の局所存在 / ゲージ理論 / 非線形2階波動方程式 / 零条件
研究概要

数理物理学から現れる非荒形波動方程式はエネルギー保存則を持つため,エネルギー法と呼ばれる高階のエネルギーを評価する方法により,古典解(滑らかな解)の存在と一意性が研究されてきた.その際重要な役割を果たすのは,ソボレフの埋蔵定理でありこれは一般の関数に成立する不等式であるため,個別の方程式の性質を使っているとは言えなかった.1977年にStrichartz評価式が開発され非線形波動方程式に応用されるようになると,大きな進展が見られたが,Strichartz評価式は線形方程式の評価式であるため,まだ非線形項の性質を十分に利用している状況ではなかった.1980年代後半から1990年代前半にかけて,Klainerman and Machedon,Bourgain,Kenig,Ponce and Vega,Taoらにより,フーリエ制限定理の証明方法を直接非線形項に適用して,非線形項の構造をより深く解析する手法が開発された.このような背景をもとに,今回はフーリエ制限法と呼ばれるこの解析方法を用いることにより,非線形波動方程式および非線形分散型方程式の研究を行った.具体的には,チャーン・サイモンゲージシュレディンガー方程式(Chern-Simonsgauged Schrodinger equation)の初期値問題に対し,エネルギークラスの解の大域存在と一意性を証明することに成功しだ.

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2008 2007

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Asymptotic properties of the massive scalar field in the external Schwarzschild spacetime2008

    • 著者名/発表者名
      H.Huh
    • 雑誌名

      J.Geom.Phys 58

      ページ: 55-63

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Local and global solutions of the Chern-Simons-higgs system2007

    • 著者名/発表者名
      H.Huh
    • 雑誌名

      J.Funct.Anal 242

      ページ: 526-549

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Local and global solutions of the Chem-Simons-Higgs system2007

    • 著者名/発表者名
      H.Huh
    • 雑誌名

      J.Funct.Anal. 242・2

      ページ: 526-549

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] Remarks on the Cauchy problem of the Chern-Simons-Schrodinger equations2008

    • 著者名/発表者名
      Hyungjin HUH
    • 学会等名
      Nonlinear Wave and Dispersive Equations
    • 発表場所
      京都大学
    • 年月日
      2008-01-21
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2024-03-26  

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