研究課題
特別研究員奨励費
近年無補強組積造壁あるいはこれを含むRC造建物が大きな被害を受けている。そこで、筆者らは無補強コンクリートブロック(以下、ブロック)造壁を含むRC造架構の実大実験を実施し、残存耐震性能を評価する手法について検討を行ってきた。しかし、ここでは面内方向への静的載荷実験に限定したものであったため、組積造壁の面外方向への破壊とこれによる耐力低下を示す被害実態を反映した残存耐震性能評価の開発には、面外加力を含む動的載荷実験による基礎データの取得が不可欠である。そこで、本研究ではブロック造壁を有する1/4スケールの縮小RC造架構を対象に、静的のみならず動的載荷実験を通じて明らかにすることを計画した。縮小試験体の計画にあたって、本研究に先行して実施した実大試験と同様に梁を剛と見なした剛梁型縮小試験体のみならず、梁の変形が組積造壁の面外転倒に与える影響を検討する必要があったため、柔梁型縮小試験体も併せて設計した、まず、強度およびせん断余裕度を詳細に検討し、実大試験体の破壊メカニズムを再現することとした。また、縮小ブロックの形状を決定する際、実大試験体の挙動や破壊パターンを再現させるため、ブロック造壁の面内・面外方向のせん断応力度について検討を行った。その結果、実験施設の制約上、動的載荷実験時には軸応力度を1f4にする必要があったが、このことにより壁体の面内方向のせん断応力度が1/4となるため、摩擦係数を4倍にするなどの工夫が必要であるが、壁体負担力と架構最大耐力の比は十分小さいので、架構全体の耐力および挙動にはほとんど影響がないこと、面外方向のせん断応力度は、軸応力度が1/4であるために入力地震動の加速度振幅を4倍にすることにより、相似率を1とすることができること、などを確認した。以上の結果を踏まえて、剛梁型縮小試験体および柔梁型縮小試験体を製作し、今年6月に静的載荷実験を行う予定である。
すべて 2007 2006
すべて 雑誌論文 (12件)
Bulletin of Earthquake Resistant Structure Research Center, Institute of Industrial Science, The University of Tokyo No.40
ページ: 15-24
Journal of the Architectural Institute of Korea Vol.23,No.4
ページ: 71-78
日本建築学会大会学術講演梗概集 Vol.C-2
ページ: 909-912
Proceeding of Conference in Architectural Institute of Korea Vol.27,No.1
ページ: 183-186
8th pacific Conference on Earthquake Engineering
ページ: 1-8
6th International Sympbsium on New Technologies for Unban Safetyof Mega Cities in Asia
ページ: 1-10
Bulletin of Earthquake Resistant Structure Research Center, Institute of Industrial Science, The University of Tokyo No. 39
ページ: 33-48
構造工学論文集,日本建築学会 Vol. 52B
ページ: 267-272
110009706013
コンクリート工学年次論文集,日本コンクリート工学協会 Vol.28, No.2
ページ: 967-972
110009696610
1^<st> European Conference on Earthquake Engineering and Seismology
生産研究,生産技術研究所,東京大学 Vol.58, No.6
ページ: 7-10
110004840000
第12回日本地震工学シンポジウム,日本地震工学会
ページ: 1146-1149