高等教育におけるカリキュラムの国際化に関する比較研究

• 研究課題/領域番号: 07044039
• 研究種目: 国際学術研究
• 配分区分: 補助金
• 応募区分: 共同研究
• 研究機関: 九州大学
• 研究代表者: 江淵 一公 九州大学, 教育学部, 教授 (60036845)
• 研究分担者: フォン・コップ ボト ドイツ国際教育研究所, 上級研究員 ; ヴェンデ マリーク オランダ高等教育国際協力機構, 国際学術交流局, 研究員 ; 竹熊 尚夫 九州大学, 教育学部, 助手 (10264003) ; 山本 眞一 筑波大学, 大学研究センター, 助教授 (10220469) ; 田中 義郎 玉川大学, 文学部, 助教授 (00188351) ; 馬越 徹 名古屋大学, 教育学部, 教授 (60000030) ; 井下 理 慶應義塾大学, 総合政策学部, 教授 (30129069) ; 荒井 克弘 広島大学, 大学教育センター, 教授 (90133610) ; 望田 研吾 九州大学, 教育学部, 教授 (70037050) ; 中留 武昭 九州大学, 教育学部, 教授 (20082901) ; 吉谷 武志 九州大学, 教育学部, 助教授 (60182747) ; WENDE Marijk Research Coodinator, The Netherlands Organization for International Cooporation ; KAMEOKA Yu Researcher, OECD/CERI FRANCE ; PICKERT Sarah Associate Professor, Department of Education, The Catholic University of America ; ALTBACH Philip Professor, New York State University, U.S.A. ; SKLLBECK Malcom Director, OECD/CERI FRNACE ; WAGNER Alan Chief Researcher, OECD/CERI FRANCE ; VON KOPP Botho Senior Research, German Institute for International Educational Research, GERMAN
• 研究期間 (年度): 1995
• 研究課題ステータス: 完了 (1995年度)
• 配分額: 7,500千円 (直接経費: 7,500千円); 1995年度: 7,500千円 (直接経費: 7,500千円)
• キーワード: 大学の国際化 / 高等教育カリキュラム / 国際教育交流 / 大学改革 / 高等教育情報システム / 高等教育国際協力

研究概要

〈研究の目的〉この国際共同研究は、近年、世界的潮流となっている高等教育の国際化の実態、意義、問題点を、とくに「カリキュラムの国際化」に焦点を合わせて調査研究し、高等教育の国際化の将来的展望を明らかにすることを目的とするもので、主として欧米諸国の大学の事例研究によって日本との国際比較研究を行い、大学のカリキュラムの国際化に関する理論的、実践的知見を獲得することを試みた。この研究は本来、経済協力開発機構の研究機関である教育研究革新センター(OECD/CERI)の国際共同研究事業「国際化の新段階における高等教育の研究」事業との関連で実施したもので、事例研究の対象としては、欧米6カ国並びに比較のために韓国を取り上げ、また、前年度実施した日本国内の大学の事例研究との比較を試みた。
〈調査研究の実施〉この研究は元々、0ECD/CERI及びNUFFIC(オランダ高等教育国際協力機構)と九州大学を中心とする日本研究グループとの共同研究として計画したものであるため、これら2機関との協力のもとに、諸国間の併置・比較が可能となるように「国際化されたカリキュラム」の操作的概念規定と類型の定式化を試み、調査研究の枠組みを作成して資料収集に当たった(その基礎的準備作業はすでに前年度にほぼ完了)。今年度の共同研究は、当初計画通り、主として次の3つの作業により実施した。
(1) 日本側研究分担者によるアメリカ、オーストラリア、ヨーロッパ、及び韓国の大学に関する現地調査 (平成7年9〜平成8年3月):ヨーロッパに関しては、イギリス、オランダ、フランス及びベルギーの4カ国に6名の分担者を派遣し、10機関について関連資料の収集の当たらせた。大学数の多いアメリカに関しては、全国3地域(西部、中西部及び東部) について15機関を選び、5名の分担者によって手分けして調査を行った。オーストラリアについては、研究代表者と2名の分担者によって7機関に関する訪問調査を実施した。また、韓国については、1名を派遣し全国主要大学の調査を行った。
(2) 外国側研究分担者による自国調査 (平成7年9〜11月):上記日本人派遣による調査とは別に、アメリカ、オランダ及びドイツについては、外国側研究分担者による現地調査をそれぞれの責任において実施した。
(3) 外国側研究分担者の招聘による国際共同研究会(平成7年12月):上記外国側研究分担者のうち2名(アメリカ及びドイツ)を九州大学に招聘し、日本側研究分担者全員との国際共同研究会を開催して、上記(1)及び(2)の調査研究の結果を持ち寄り、比較検討と情報交換を実施した。
〈研究成果のまとめ〉 国際共同研究会の成果の一部を中間報告の形で英文報告書にまとめた。なお、この英文報告書には、前年度実施した日本国内の事例研究結果をまとめて研究代表者がOECDに提出した日本報告書(1995年11月)も付録の形で収録した。なお、上記(1)(2)及び(3)の成果の総括は、別途経費により1996度中に単行本の形で公刊する計画である。
〈主要な成果〉 わが国では近年、国際語による外国人学生教育コースの新設、国際資格取得のためのカリキュラムの研究、外国大学との協力協定による教育・学術交流等、何らかの意味で国際化を志向した学部・研究科の新設やカリキュラムの開発が進んでいるが、同様の傾向は欧米諸国においてもみられる。本研究では、この問題に関わる高等教育の組織改革やカリキュラム導入の過程、その効果等について、各国の状況を調査研究した結果、各国のカリキュラムの国際化は、予想以上に多様な形態で展開していることが判明した。中でも、複数の外国大学との協力による共同プログラムの開発や共同(二重)学位授与システムの開発、インターネットを活用した共同カリキュラムの開発等、斬新な試みが各国において展開している点が特筆される。それらの動きは、高等教育に関する教育交流及び学術研究の国際的ネットワークの構築に貢献するものとして注目される。各国の動向は明らかに、国際競争と国際協力という二つの相反する要求にいかに統合的に対応するかに腐心している状況を物語っているように思われる。

研究成果

• [文献書誌] 「研究成果報告書概要(和文)」より
• [文献書誌] 「研究成果報告書概要(和文)」より
• [文献書誌] 「研究成果報告書概要(和文)」より
• [文献書誌] 「研究成果報告書概要(和文)」より
• [文献書誌] 「研究成果報告書概要(和文)」より
• [文献書誌] 「研究成果報告書概要(和文)」より
• [文献書誌] 「研究成果報告書概要(欧文)」より
• [文献書誌] 「研究成果報告書概要(欧文)」より
• [文献書誌] 「研究成果報告書概要(欧文)」より
• [文献書誌] 「研究成果報告書概要(欧文)」より
• [文献書誌] 「研究成果報告書概要(欧文)」より
• [文献書誌] 「研究成果報告書概要(欧文)」より