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π電子系炭化水素を用いる錯体電子移動系の構築

研究課題

研究課題/領域番号 07215241
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関京都大学

研究代表者

小松 紘一  京都大学, 化学研究所, 教授 (70026243)

研究期間 (年度) 1995
研究課題ステータス 完了 (1995年度)
配分額 *注記
1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
1995年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワードビシクロオクテン / 大環状炭化水素 / デヒドロアヌレン / 一電子移動 / Diels-Alder反応 / π共役素 / ベンザイン / サイクソックボルタメトリー
研究概要

当初の実施計画にしたがって研究を行ない、以下に記す結果を得た。
1.ビシクロσ骨格の縮環したπ電子系環状炭化水素の合成と物性検討
(1)2,3-ジエチニルビシクロ[2.2.2]オクテンを用いる酸化的カップリング反応および2-ブロモ-3-エチニル誘導体とCuI/Pd(0)を用いるカップリング反応により、ビシクロ[2.2.2]オクテン(以下BCOと略記)が縮環した一連のデヒドロ[12]-,[18]-,[24]-および-[30]-アヌレンを黄色から赤色の結晶として合成・単離した。cyclic voltammetry法により検討した結果、これらはいずれも可逆的な1ないし2電子酸化還元系であることが明らかとなった。また、ESRにより1電子還元を受けてアニオンラジカルが生じることを確認した。
(2)次に、当初のBCO縮環したシクロオクタトリエンインの合成計画を変更し、BCOの縮環したベンザインを経由する新しい電子維持鵜活性なπ電子系の合成を試みた。すなわち、BCO二量体とアセチレンジカルボン酸ジメチルとのDiels-Alder反応を行ない、付加環化生成物をフタール酸誘導体とした後、シュミット反応によりアントラニル酸誘導体に導き、常法に従ってベンザインを発生させた。これにより2個のBCOの縮環したベンゼンなど、いくつかのBCO縮環した新規π電子系化合物が合成された。
2.カルコゲン元素をもつ新しい電子移動活性種の合成
2,3-ジブロモ-1,4-ジチアシクロヘキセン(以下DTCHと略記)に対し、THF中活性Ni(0)を作用させることにより、環化三量体であるDTCH縮環したベンゼンが7%単離され、さらにDTCHユニットが連結したポリマーと考えられる黒色粉末が得られた。現在その物性について検討中である。

報告書

(1件)
  • 1995 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Tohru Nishinaga: "1,1-Dimethylsila-, -germa-, and -stannacycloheptatrienes Fully Annelated with Bicyclooctene: Synthesis, Structures, and Properties" Journal of Organic Chemistry. 60. 1309-1314 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] Sadayuki Mori: "Carbonylation of Trichloroacetaldehyde in Conc. Sulfuric Acid: Stereocontrolled Synthesis of cis-& trans-2,5-Bis (trichloromethyl)-1,3-dioxolan-4-ones" Tetrahedron. 51. 8977-8982 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] Yasushi Ohga: "Chain Carbonylation of Methoxymethyl Chloride by Using AgSbF_6 Catalyst under High Pressure of CO" Tetrahedron. 51. 11119-11124 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] Kiyoshi Kudo: "Novel Synthesis of Oxalate from Carbon Dioxide and Carbon Monoxide in the Presence of Cesium Carbonate" Journal of Chemical Society, Chemical Communications. 633-634 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書

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公開日: 1995-04-01   更新日: 2016-04-21  

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