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重い電子形成と物性異常

研究課題

研究課題/領域番号 07233213
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関名古屋大学

研究代表者

松浦 民房  名古屋大学, 理学部, 教授 (10022609)

研究分担者 吉岡 英生  名古屋大学, 理学部, 助手 (40252225)
大野 義章  名古屋大学, 理学部, 助手 (40221832)
黒田 義浩  名古屋大学, 理学部, 教授 (60013504)
研究期間 (年度) 1995
研究課題ステータス 完了 (1995年度)
配分額 *注記
1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1995年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワードアンダーソン格子 / 重い電子 / 非磁性不純物 / メタ磁性 / 1 / N-展開法 / スレーブボゾン / 強相関効果 / 磁気揺ぎ
研究概要

重い電子形成とそれに伴う物性異常をアンダーソン格子模型を用いて研究してきた。f電子間に働く強い斥力の効果を補助粒子(slave boson,pseudo-fermion)及び束縛条件を用い、1/N展開法を援用して調べてきた。
1.非磁性不純物効果アンダーソン格子中の非磁性不純物(Ce_<1-x>La_xCu_6等)効果を調べた。低温では伝導電子にunitary limitの抵抗を与えることを示した。
2.U=finite不純物効果U=finiteの不純物効果を調べた。そのため、f電子の占有数が2個(スピン一重項状態)に対応するdoubly-occupied-state operatorを導入しUとε_fの大小についての全て場合の様子を明らかにした。
3.CeRu_2Si_2のメタ磁性の起源について1/N展開の0次近似の範囲で調べ、実験と一致する結果を得た。
4.強相関電子系の電荷ゆらぎを調べた。heavy fermion系における電荷ゆらぎとd-p模型の電荷揺らぎを比較し、その違いの原因を明らかにした。
5.アンダーソン格子模型における磁気構造を1/N展開の高次となる準粒子間相互作用を取り入れて計算し、濃度と温度について磁気相図を作成した。
6.Slave Boson法を用いるときのLocal ConstraintのWickの定理に対する問題点を検討した結果、Wickの定理が成立することを示した。

報告書

(1件)
  • 1995 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Isao Sawada: "Transport properties of the in-gapstates in the d-p model" Physica C. 245. 93-125 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] Yoshiaki Ono: "Finite temperature crossover in the d-p model" Journal of Physical Society Japan. 64. 1595-1615 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] Munehiro Azami: "Charge-fluctuation-mediated superconductivity in the d-p model" Journal of Physical Society Japan. 64. 2316-2320 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] Ken Deguchi: "1/N-expansion study of a U-finite degenerate Andersen model" Journal of Physical Society Japan. 64. 2931-2953 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] Akito Kobayashi: "Charge susceptibility and charge correlation function in the d-p model" Physica C. 250. 307-319 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] Ken Deguchi: "Impurity effects in the lattice Anderson model" Journal of Physical Society Japan. 64. 3826-3839 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書

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公開日: 1995-04-01   更新日: 2016-04-21  

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