| 研究課題/領域番号 |
07307007
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 総合 |
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| 研究分野 |
公衆衛生学・健康科学
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| 研究機関 | (財)東京都老人総合研究所 |
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研究代表者 |
柴田 博 (財)東京都老人総合研究所, 副所長兼地域保険研究部長 (30154248)
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| 研究分担者 |
鈴木 隆雄 東京都老人総合研究所, 疫学部門, 部長 (30154545)
新野 直明 昭和大学, 医学部, 講師 (40201686)
加納 克己 筑波大学, 社会医学系, 教授 (10101312)
芳賀 博 (志賀 博) 北海道医療大学, 看護福祉学部, 教授 (00132902)
安村 誠司 山形大学, 医学部, 助教授 (50220158)
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| 研究期間 (年度) |
1995 – 1996
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| 研究課題ステータス |
完了 (1996年度)
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| 配分額 *注記 |
10,700千円 (直接経費: 10,700千円)
1996年度: 5,300千円 (直接経費: 5,300千円)
1995年度: 5,400千円 (直接経費: 5,400千円)
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| キーワード | 地域差 / 性差 / 危険因子 / 反危険因子 / 骨密度 / 生活機能 / 屋外 / つまづき / 転倒・骨折 / フィールド |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、生活機能の障害の第一要因となりつつある骨折およびその原因となる骨粗鬆症と転倒の原因を究明し、予防に対する提言を行うことである。
日本人に普遍的なデータを得るために、全国の高齢者の代表サンプルを選定した。選定された対象地域として沖縄の1カ所、本州の3カ所、北海道の1カ所が選ばれた。調査の内容は、面接法による転倒の有無とその関連要因の調査はすべての対象に行われた。さらに、沖縄と北海道の対象以外にはすべて骨密度の測定などの身体検査が行われた。
データには研究期間である1995、1996両年のいずれかの横断データのみのものと、その期間以前に行われたベースラインデータを用いての縦断研究データの双方が含まれている。得られたデータは次のとおりである。
1.転倒および骨折の有病率の地域差はさまざまであるが、とくに沖縄の有病率が低いことが特徴であった。
2.転倒と骨折には性差があり、いずれの地域でも女性に高頻度であった。
3.転倒の危険因子として、一度転倒を経験したこと、生活機能の障害、握力の低下、視力の障害、高血圧、咀嚼能力の弱いこと、生活満足度の低いことなどが有意であった。ライフスタイルとして、散歩習慣および肉の摂取は予防的であった。
4.骨密度の低いことは転倒およびそれに引き続く骨折の危険因子であった。
5.転倒の発生場所は屋内より屋外が多く、平坦な道を歩いている場合が多かった。つまずいたり、滑ったりすることがきっかけとなることが多かった。
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