| 研究分担者 |
田坂 興亜 国際基督教大学, 準教授 (70052264)
伊藤 真人 創価大学, 工学部, 助教授 (10159915)
竜田 邦明 早稲田大学, 理工学部, 教授 (40051627)
細谷 治夫 (細矢 治夫) お茶の水女子大学, 理学部, 教授 (10017204)
下沢 隆 埼玉大学, 理学部, 名誉教授 (30008809)
|
|---|
| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,900千円)
1997年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1996年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1995年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
|
|---|
| 研究概要 |
本研究の主要目的は、いまだ化学、および化学教育が十分に発展していないアジア・太平洋諸国の化学会に働きかけ、それぞれの国、地域における化学教育の実状をA4 20ページ程度に総括してもらい,これを"Chemical Education in Asia/Pacific"として刊行する一方、その内容を全文データベース化し、のためんの準備を進めた、現在までに原稿を寄稿した國(化学会)は、Bangladesh,China,Fiji(South Pacific),Hong Kong, India, Korea, Kuwait,Nepal,New Zealand,Pakistan,the Philippines,Singapore,Sri Lanka,Taiwan,Vietnamの15か国(地域)に達している.
これらの原稿は、研究分担者の査読、改善への提案、修正という過程をへて最終原稿となり、平成9年5月には刊行された.総ページ数は、A4版で250ページに達する.新刊書は、広島で開催される第7回アジア化学会議の席上で化学教育関係者に、また、同時に開かれるアジア化学会連合総会にはアジア化学会連合加盟国の代表に配布され、好評を持って迎えられた.これらは同時に本研究の一環として構築された"Asian Chemical Education Network"(推進母体はアジア化学連合会)のデータベースにweb editionとして格納された.こうして、本研究によってアジア各国の化学教育の現状が世界の周知するところとなっただけではなく、日本が世界の化学教育の情報発信国としての立場を築きえたことになった.
なお、本研究は、さらに発展して、世界の化学教育データベースを組み込んだ、"Global Chemical Education Network"の構築へと前進するであろう.そのための準備が我々によって勧められている.
|
