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発達期脳における一酸化窒素と局所微小循環動態に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 07457244
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 胎児・新生児医学
研究機関神戸大学

研究代表者

中村 肇  神戸大学, 医学部, 教授 (40030978)

研究分担者 常石 秀市  神戸大学, 医学部附属病院, 助手 (10271040)
米谷 昌彦  神戸大学, 医学部, 助手 (60221678)
研究期間 (年度) 1995 – 1996
研究課題ステータス 完了 (1996年度)
配分額 *注記
7,600千円 (直接経費: 7,600千円)
1996年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1995年度: 6,500千円 (直接経費: 6,500千円)
キーワード一酸化窒素 / 低酸素負荷 / 局所微小循環 / 発達期脳 / 線条体
研究概要

発達期の脳において、低酸素負荷が局所での一酸化窒素(NO)の産出と微小血流にもたらす作用を明らかにし、さらに局所血流とNOとの相互の関与について検討した。ラット線条体にNO選択的微小電極とレーザードップラー血流計のmicrotipを埋め込み、NOの産生を電気化学的に測定すると共に局所微小血流もモニターした。8%酸素吸入による低酸素負荷と21%酸素による回復期それぞれ1時間これらの動態を追跡した。幼若ラット,成体共に,低酸素負荷時にはNOの産生増加に相応する一過性の電流の増加が認められ、また再酸素化時にも再度NOの増加がみられた.それぞれの増加はNO合成阻害剤であるL-NAMEを投与することによって著しく抑制されたことより,これらのピークは実際のNO産生量を反映するものと考えられた.日齢7では低酸素負荷で平均116pA,再酸素化時には平均191pAの増加,日齢14では,それぞれ平均849pA,847pAに相当する増加がみられ,日齢と共にNO産生量が増加することがわかった.局所微小血流は、低酸素負荷に続く再酸素化に伴って一過性に増加し、その増加率は日齢7と14では負荷前値のそれぞれ124±3%と168±6%であった。これら血流の増加もL-NAMEの前投与により抑制された。幼若なラットほどNOの産生が少ないことは,未熟な脳ほどNO産生が活性化されにくいことを示すものと考えられた。また、局所微小血流の増加も幼若な脳ほど少なく、NO合成阻害剤の投与によって抑制されたことにより、微小脳血流の増加にはNOが関与していることが示唆された。

報告書

(3件)
  • 1996 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1995 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 中村 肇: "新生児脳障害予防への戦略" 日本未熟児新生児学会誌. 8. 1-5 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1996 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 米谷昌彦: "新生児脳障害の成因と予後-NOの関与" 脳と発達. 28. 125-127 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1996 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Hajime Nakamura: "Strategy for the prevention of neonatal brain injury" Journal of Japan Society for Premature and Newborn Medicine. 8(1). 1-5 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1996 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Masahiko Yonetani: "The role of nitric oxide in hypoxic-ischemic injury." No To Hattatsu. 28(2). 125-127 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1996 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 中村肇: "新生児脳障害予防への戦略" 日本未熟児新生児学会誌. 8. 1-5 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] 米谷昌彦: "新生児脳障害の成因と予後-NOの関与" 脳と発達. 28. 125-127 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1995-04-01   更新日: 2016-04-21  

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