研究課題/領域番号 |
07457571
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
看護学
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研究機関 | 岡山県立大学 |
研究代表者 |
今井 岸 敬子 (IMAI KISHI KEIKO / KEIKO IMAI KISHI) 岡山県立大学, 保健福祉学部看護学科, 教授 (00254558)
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研究分担者 |
三宅 忠昭 (三宅 忠明) 岡山県立大学, 情報工学部情報通信学科, 教授 (90229815)
若林 敏子 岡山県立大学, 保健福祉学部, 助教授 (70183712)
福 知栄子 (福 千栄子) 岡山県立大学, 保健福祉学部, 助教授 (50123625)
富田 幾枝 (冨田 幾枝) 岡山県立大学, 保健福祉学部, 教授 (70155555)
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研究期間 (年度) |
1995 – 1996
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研究課題ステータス |
完了 (1996年度)
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配分額 *注記 |
7,600千円 (直接経費: 7,600千円)
1996年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
1995年度: 6,000千円 (直接経費: 6,000千円)
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キーワード | 在宅ケア / 福祉体験 / 住民参加活動 / 町おこし / 住民意識 / 家族介護 / 離島の健康 / 慢性病 |
研究概要 |
地域の文化が伝統的にひきつがれている瀬戸内海のB島において、慢性疾患者の家族ケアがどのような文化的因子によって影響されているかをしるために1995-1996年にかけて、当島全世帯、750を対象に、暮らしと健康に関する調査、回収率、70%、およびフィールドワークとして介護経験者を対象にインタービューと家庭訪問をおこなった。インタービューは30名の対象者を調査員が1対1でおこない、当島の診療所、店、個人の家でおこなつた。以上の結果、家族ケアの思考と行動はタテ社会独特な価値観より表現されたものであることがあきらかにされ、家族ケア継続促進因子、妨害因子が抽出され、さらに、年代層による思考と行動の相異が統計的に有意にあらわれた。家族ケアの思考は優位をしめたがその考え方や方法は30代と40代とはことなつた。同年の資料の結果をもとにして、1996-1997年に家族ケアが効果的に継続されていくために看護専門職としての援助方法とそのタイプを提案する調査として、町おこし運動が考えられ、よりよい効果的な家族ケアをするための住民の意識改革に関して、次の世紀を背負っていく若年層の全中学生、165名を対象に2回、7月と11月にわたり町内活動意識調査と暮らしと健康にかんするアンケート及び町ずくりにかんする作文を書かせた。全中学生のうち男子86名、女子79名、12歳-15歳の者、99%の参加をえた。また家庭訪問は再度おこない、フィールドワークとして写真撮影、ビデオ撮影をつずけ、当島たいざい日数は合計50日となった。意識改革についての効果としてはすでに県の2年間にわたって福祉体験学習がおこなわれていたので、そのフォローアップの調査をおこなった。2回にわたるアンケートの回収率は99%であつた。以上の結果、家族が家族の者の世話をするという意識と価値観は多数をしめ施設利用を考えるものは21%であった。町おこしに関して、前年度の成人のアンケートと同様な希望をしめしていたが、当島に一生暮らしたくない者が73.5%であったことは、家族ケアを次の世紀にひきつずいていくことに関しての課題である。福祉体験に関する意識と行動の変化は過半数の者が障害者や老人に対して親切にしようとか役に立ちたいと思うなど意識改革に効果的に影響している。
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