研究課題/領域番号 |
07458029
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育工学
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研究機関 | 東京工業大学 |
研究代表者 |
牟田 博光 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (70090925)
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研究分担者 |
中川 正宣 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (40155685)
楠見 孝 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 助教授 (70195444)
松田 稔樹 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 助教授 (60173845)
濱野 隆 (浜野 隆) 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 助手 (00262288)
前迫 孝憲 大阪大学, 人間科学部, 助教授 (00114893)
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研究期間 (年度) |
1995 – 1996
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研究課題ステータス |
完了 (1996年度)
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配分額 *注記 |
7,000千円 (直接経費: 7,000千円)
1996年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
1995年度: 5,400千円 (直接経費: 5,400千円)
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キーワード | 遠隔教育 / 費用効果分析 / 放送大学 / 教育メディア |
研究概要 |
遠隔教育の短期的効果として、電話回線を利用した画像情報の送受信による遠隔講義を行い、その効果を測定した。その結果、遠隔講義は通常の対面講義と比較して、いくらか講義に対する評価を下げるものの、講義の方法を工夫することにより、その悪影響を少なくすることができることを明らかにした。費用的にも講師の移動に伴う費用を必要としないことから、利用頻度によっては通常の講義よりも安くあげることができる。これらの実験結果から、電話回線の利用による少人数を対象とした遠隔教育は実用的であることが実証された。 遠隔教育の長期的効果として、放送大学卒業者を対象に郵送法による調査を行った。回収された調査票のうち有効な数は1,868であった。金銭的効果については、既に大卒資格を有していた人への金銭的効果は小さいものの、大卒資格を有していなかった人への金銭的効果が認められること、しかし、その金銭的効果は、一般の大卒者と同等の人的資本量となるまでには至らないことはすでに明らかになったことであるが、放送大学の方が一般の大学より安価であるところから、この効果を費用と比較した。その結果、入学時にすでに大学卒資格を有する者以外の収益率、特に私的収益率はかなり高いことが明らかとなった。たとえば、高卒男子の私的収益率は17.3%、高専卒男子は13.2%となる。 非金銭的効果について、職業面の効果と教養面の効果を取り上げ、これを職業指向の動機の強さ、教養指向の動機の強さ、放送授業の評価、対面授業の評価、学習熱心度、実用知識の習得、教養知識の習得、質の高い教育、学習自由度、の構成概念で説明する共分散構造分析モデルを作成し、それぞれの構成概念間の関係、効果に対する寄与を求めた。その結果、効果に対する動機付けの重要性を明らかにした。
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