| 研究概要 |
本研究は,個人の疲労状態,とりわけ過労状態を簡易に評価するための「疲労調査票」を開発し,健康管理への応用可能性について具体的に検討することをめざした.研究成果は,以下の3点に集約される.
1)新疲労調査票の構成(斎藤和雄,斎藤健)
「疲労調査票」は1:慢性疲労状態を表わす10項目の質問,2:全く疲れていないときを「0」,非常に疲れているときを「10」とする無段階疲労度スケール,3:通院中の病名および通院頻度,4:直前1カ月の休日,5:直前1週間の勤務時間および残業時間などを記入する形式を採用した.
2)労働者の慢性疲労の現状とその背景要因(高倉,神山)
約1,400名を対象として,「疲労調査票」を用いた調査を実施した.訴え項目数の合計が「0」でかつ疲労度スケールが「0」のものを(1)疲労なし群,訴え数の合計が「7」以上かつ疲労度スケールが「7」以上のものを(3)過労群,その他を(2)疲労群とした.その結果,有病者の疲労なし群は6.7%,疲労群が92.0%,過労群は1.3%,健常者の疲労なし群は6.9%,疲労群は91.5%,過労群は1.6%であった.また,残業時間の多い群に過労群が有意に多く,自覚症状も増加し,訴え項目数と疲労度スケール双方の成績には有為な相関が認められ,2つの異なったスケールを組み合わせた「疲労調査票」は慢性疲労の測定に有効であることが示唆された.
3)自覚的ストレス感とライフスタイルとの関連(神山)
約1,100名を対象として健康習慣指数を用いた調査を実施した結果,常に強い自覚的ストレス感を有し,低い健康習慣レベル状態にある者は全体の8.5%であることが明らかとなった.
以上から,疲労・ストレス対策の一次スクリーニングとして新疲労調査票,健康習慣指数の活用意義は大きいと考えられた.
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