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アルミナ皮膜形成合金を用いた修復用材料の開発

研究課題

研究課題/領域番号 07557276
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分試験
研究分野 補綴理工系歯学
研究機関東京歯科大学

研究代表者

岸 正孝  東京歯科大学, 歯学部, 教授 (00085804)

研究分担者 岩田 昌久  東京歯科大学, 歯学部, 助手 (70232684)
山倉 大紀  東京歯科大学, 歯学部, 講師 (90210351)
辻 吉純  東京歯科大学, 歯学部, 講師 (50207370)
研究期間 (年度) 1995 – 1996
研究課題ステータス 完了 (1996年度)
配分額 *注記
1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
1996年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワードアルミナ皮膜 / Alの選択酸化 / 合金の過熱条件 / 生体親和性 / 修復材料 / A1の選択酸化 / 合金の加熱条件
研究概要

修復材料に金属を用いる場合には、それらが口腔内に長期に置かれる宿命を持っているために、機械的性質や表面性状と同時に、合金からの金属元素の唾液中への溶出を最小限度に抑える必要がある。本研究の対象であるアルミナ皮膜形成合金は、大気中における加熱処理によって、合金表面にアルミナ皮膜を形成することができる。アルミナが耐食性に富むことは周知のことであるので、アルミナ皮膜の形成状態によっては、合金としての機械的性質を示すが、アルミナの表面性状を示す可能性が高い。そこで、本研究においては、工業用の高Alオーステナイト系ステンレス鋼の合金設計の条件を変更し、歯科領域における修復材料に応用することを試みた。
本試験研究においては、鋼材表面へのアルミナ皮膜形成に伴う生体親和性の把握および歯科用鋳造法によって得られた鋳造材(鋼材)の機械的性質の把握の2点に関する試験を行なった。その結果、歯科領域で通常行なわれている鋳造法によって作製した白金鋳造材においても、900℃、1時間の加熱処理によって、アルミナ皮膜を充分な厚さに形成させることが可能であることが判明した。
また、本材は、無処理では、弱い〜中等度の細胞毒性を示すが、加熱処理により鋼材表面にアルミナ皮膜を形成した場合には、細胞毒性を示さないことが判明した。さらに、加熱処理後の合金鋳造材の強度試験結果から、加熱処理後においても、本材が歯科用合金として必要とされる機械的性質を満足しうることことが判明した。なお、アルミナ皮膜を形成した場合には、合金表面からの金属元素の溶出量は、無処理合金に比較して著しい減少を示すことが判明した。

報告書

(3件)
  • 1996 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1995 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 吉成正雄、奥森直人、住井俊夫、関根弘、岸正孝、辻吉純、山中幹夫: "高Alオーステナイト系ステンレス鋼の歯科応用に関する研究-鋳造材の耐食性、機械的性質、陶材との焼付性-" 歯科学報. 94. 631-639 (1994)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1996 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Masao Yoshinari, Naoto OKUMORI,Toshio SUMII,Hiromu SEKINE,Masataka KISHI,Yoshizumi TSUJI Mikio YAMANAKA: "Studies on the Application of High Alminium Austenitic Stainless Steel (in Japanese)" SHIKWA GAKUHO. Vol.94, No 7. 631-639 (1994)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1996 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 吉成正雄、奥森直人、住井俊夫、関根弘、岸正孝、辻吉純、山中幹夫: "高A1オーステナイト系ステンレス鋼の歯科応用に関する研究-鋳造材の耐食性、機械的性質、陶材との焼付性-" 歯科学報. 94. 631-639 (1994)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] 吉成正雄、奥森直人、住井俊夫、関根 弘、岸 正孝、辻 吉純、山中幹夫: "高A1オーステナイト系スレンレス鋼の歯科応用に関する研究-鋳造材の耐食性、機械的性質、陶器材との焼付性-" 歯科学報. 94. 631〜639 (1994)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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