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マス・オ-ディエンス概念の再検討-多メディア化との関連で

研究課題

研究課題/領域番号 07610164
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 社会学(含社会福祉関係)
研究機関筑波大学

研究代表者

竹下 俊郎  筑波大学, 現代語・現代文化学系, 助教授 (20163397)

研究期間 (年度) 1995 – 1996
研究課題ステータス 完了 (1996年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1996年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1995年度: 300千円 (直接経費: 300千円)
キーワード受け手研究 / マスメディア / ニューメディア / CATV / 多チャンネル化 / テレビ視聴 / 高度情報化
研究概要

1.情報技術の進展による多チャンネル化がテレビ視聴行動にもたらす影響は、第1にマスオ-ディエンスの細分化であり、第2に、テレビ視聴時の関与度の高まりであると仮定される。
2.多チャンネル化状況におけるテレビ視聴の様態を実証的に検討するために、千葉県佐倉市にあるケーブルテレビシステムの加入者から無作為抽出し、調査を行った。このシステムは、地上波の再送信も含め、27チャンネルの映像サービスを提供している。
3.各チャンネルの視聴実態を調べると、人びとが主として見ているのは依然として地上波再送信のチャンネルであり、総体としてはいまだ受け手の細分化は生じていないように見える。すなわち、1週間に1日以上見るチャンネルの数(チャンネルレパートリー)は、平均で7.1であり、このうち衛星放送やケーブル専門チャンネルはあわせても1.8でしかない。ただし、この結果にはケーブルテレビシステムの特性(チャンネルレインアップなど)が影響している可能性もあり、一般化には注意を要する。
4.ケーブルでも多くの専門チャンネルがあるニュースと映画について、受け手の評価を調べてみると、ケーブルチャンネル(ここでは衛星放送も含める)は、地上波と比べて、「必要なときに必要な内容が見れる」「地上波では得られない内容が見れる(より詳しいニュース、話題性の高い映画など)」という点で評価されていた。したがって、ケーブルチャンネルは、視聴頻度そのものは決して多くないかもしれないが、その視聴の仕方は関与度がより高いものになる可能性がある。

報告書

(3件)
  • 1996 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1995 実績報告書

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公開日: 1995-04-01   更新日: 2016-04-21  

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