環境変動に伴う造船・重工企業の組織構造・文化の変化に関する時系列的研究

• 研究課題/領域番号: 07610199
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 補助金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 社会学(含社会福祉関係)
• 研究機関: 東洋大学
• 研究代表者: 小林 幸一郎 東洋大学, 社会学部, 教授 (10057995)
• 研究期間 (年度): 1995 – 1997
• 研究課題ステータス: 完了 (1997年度)
• 配分額: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円); 1997年度: 200千円 (直接経費: 200千円); 1996年度: 700千円 (直接経費: 700千円); 1995年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
• キーワード: 平成不況経済 / 造船・重工企業 / 組織変化 / 環境問題 / 情報化 / 組織文化(ハビテュス) / 戦略 / 調査の認識論 / 組織構造 / 組織文化 / 外部環境への対応

研究概要

本研究は平成不況経済期における造船・重工企業6社の組織構造・組織文化の変化を、環境変動とそれへの適応の認知、環境問題、情報化の次元から調査した。合せて調査方法の認識論的、社会学的考察をも試みた。
戦後の産業構造の変動を4段階に分け、第IV期を高度知識集約型・資源再生型構造と見なした。またすべてにおいてグローバル基準が厳しく適用された。1970-75、1980-85、1990〜95年の経済変動の中で、企業の基本的組織形態は、本社機構をスリム化し、事業本部制を強化し、第IV期では企業集団を事業経営の単位とする戦略に変った。
平成経済への適応感は業種により肯定・否定に分かれ、顧客ニーズ・市場構造と設備投資状況の変化、情報化の高度化を認知する者が多く、社会的要因のそれは少ない。約70%がある程度の会社の変化を感じ、その中で事業戦略と組織機構の変化を意識した。前者では重点化、後者では簡素化が多い。しかし思考・行動パターンや組織文化の変化は少なく、体質・ハビテュスの深層まで変化が浸透していないことを意味する。環境問題への関心はあるが、汚染物質・廃棄物の発生抑制・削減、リサイクルと省エネの推進のレベルで、行政や産業界で取り組むべきと認識している。情報化の重要性認識は高く、多種の情報機器を使用、パソコン導入によるコミュニケーションの効果と問題点が指摘された。社外とのコミュニケーションの活性化までには至っていない。組織文化では、外部開放性より内部開放性、試行性・革新性・独自性よりも仕事場の位置確実性の認知が多く、専門プロとしてのアイデンティティ感は高いが、将来への不安を強く感じている。内部志向的体質やハビテュスが環境変動という鏡で映じ出された。ほとんどの項目で事業(本)部、職制、職種による差異が見られた。同時に調査に関わる、その過程で発生する主観性が検討された。