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朝鮮近世地域社会における姻戚関係-李朝戸籍の歴史人類学的分析

研究課題

研究課題/領域番号 07610312
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 文化人類学(含民族学・民俗学)
研究機関東北大学 (1996)
広島大学 (1995)

研究代表者

嶋 陸奥彦  東北大学, 文学部, 教授 (30115406)

研究期間 (年度) 1995 – 1996
研究課題ステータス 完了 (1996年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1996年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
1995年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
キーワード韓国 / 朝鮮時代 / 文化人類学 / 親族 / 姻戚 / 地域社会 / 人口動態 / 歴史 / 人類学
研究概要

韓国・朝鮮社会の地域社会構成に関する人類学的研究は、主のとして父系親族組織の観点から行われてきたが、父系集団間を結ぶ姻戚関係について研究はわずかしか進んでいない。本研究は、慶尚北道大丘府の17世紀末から19世紀中期にかけての四つの時代の戸籍を用いて、地域社会内部での姻戚関係の実態を検討する萌芽的な試みである。
朝鮮時代後期には、社会全体の儒教化が本格的に進み、氏族制度が整備され、父系的親族組織が発達した。門中とよばれる父系出自集団は、長期的な定着を前提として形成される組織である。しかしこの時期の農村社会の大きな特徴の一つは、地域的流動性が極めて高いという特徴があった。地域間の移住と姻戚関係の間に何らかの相関関係がみられるかどうかを一つの焦点として分析した。
隣接する5〜7ケ村、各時期およそ350戸前後の記録を用い、父系集団間の関係を把握する視点から、戸主の外祖、妻の父系祖先および外祖、ならびに寡婦が戸主である場合の戸主の父系祖先を検討した。その結果、(1)17世紀末〜18世紀末初頭の時期に、村内婚が急速に減り、今日のような村外婚的規範が成立した可能性があること、(2)その後の高い頻度の移住については、姻戚の紐帯が特に重要な契機となったとは認められないが、村落内部に姻戚関係が見られる時には、その大半は新規移住者に関わるものであること、が明らかになった。

報告書

(3件)
  • 1996 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1995 実績報告書
  • 研究成果

    (8件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (8件)

  • [文献書誌] 嶋 陸奥彦: "朝鮮時代後期の村落構成の動態" 東洋文化. 76. 201-226 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1996 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 嶋 陸奥彦: "大同契冊を読む" 朝鮮文化研究. 3. 95-109 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1996 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] SHIMA,Mutsuhiko: ""Mobility and Continuity of Rural Households in Late Choson Korea"" Oriental Culture. 76. 201-226 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1996 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] SHIMA,Mutsuhiko: ""The Record of A Village Association (Taedong-kye), 1905-1983." Korean Culture. 3. 95-109 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1996 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 嶋 陸奥彦: "朝鮮時代後期の村落構成の動態" 東洋文化. 76. 201-226 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] 嶋 陸奥彦: "大同契冊を読む" 朝鮮文化研究. 3. 95-109 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] 嶋 陸奥彦: "朝鮮時代後期の村落構成の動態" 東洋文化. 76. 201-226 (1996)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] 嶋 陸奥彦: "大洞契冊を読む" 朝鮮文化研究. 3(in press). (1996)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書

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公開日: 1995-04-01   更新日: 2016-04-21  

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